転職活動の面接で年収を聞かれたときの回答方法&年収を気にする際に持つべき視点

転職活動の面接で「現在(前職)の年収」を質問された場合、高い年収を提示して、転職先でもそれに見合った高い年収を手に入れたくなるものです。

しかし嘘をつくのはNGですので、正直に回答しなければなりません。

面接で前職の年収を聞かれて答え方を間違えてしまったり、金額だけを見て入社企業を判断したりしていると、実際には年収ダウンになってしまうケースもあり、判断が難しいところですね。

そこで今回は、転職時に確認すべきポイントについて解説します。

【目次】

1. 前職の年収について質問されたら正直に答えつつ、希望額を理由とともにアピールする
2. 現在の年収は相対的に高い？ 低い？ 現職と転職希望先の年収を比較
3. 転職後の年収の内訳や福利厚生にも注目！
4. 転職後の年収の上がり幅は？

前職の年収について質問されたら正直に答えつつ、希望額を理由とともにアピールする

先方が前職の年収について質問する理由は、自社が提示できる年収と応募者の年収に乖離がないか確認するためです。

いわば年収は、応募者が前職でどう評価されていたか見極めるための目安の数値と言えます。
採用担当者は面接で、応募者が「自社が提示する高い年収に見合う働きをしてきた人物なのか」を確認しているのです。

同時に「自社が提示できる範囲内の年収で満足してくれるか」を判断し、早期離職を防ごうとしています。

したがって、前職の年収が想定より大幅に低い場合だけでなく、高い場合も不採用の可能性が生じるのです。

ミスマッチを防ぐためには、前職の年収だけでなく、転職活動をする上で希望している年収額もうまく伝えるのがポイント。

前職の年収が高くても、希望年収の範囲が応募企業が提示できる年収と同水準であれば、採用される可能性があります。

ご自身にとって悔いのない転職活動にするためにも、希望額を、相手が納得できる希望理由とともに伝えられるとベストです。

「この希望額じゃ高すぎるかな」と不安でも、実績をアピールしながら、なぜその額に自分がふさわしいのか論理的に説明できれば問題ありません。

なお前年の給与明細を確認し、手取り額ではなく、残業代や各種手当、賞与込みの総支給額を回答しましょう。

保険料が引かれた手取り額で答えると、減額された状態を年収の基準にされてしまうので注意してください。

現在の年収は相対的に高い？ 低い？ 現職と転職志望先の年収を比較

ここで知っておきたいのが、転職後に年収が下がる可能性もあるという事実です。

転職することで自身のやりたいことができる、求める環境で働けるなど、得られるものは多いと思います。

年収もその中の重要な要素。自分のやりたいことができる環境なら年収は下がっても良いと考えている方はいらっしゃる一方、せっかく転職をするなら年収も上げたいと考えている方のほうが多いのではないでしょうか？

実際、転職して年収がどうなるのか？ ということは一概には言えませんが、現状維持もしくは下がるケースも少なくありません。

現在働いている業界の年収が高く、異業種へ転職する場合は、転職時に年収が下がる可能性がありますし、逆に現職の年収が低ければ上がる可能性は大いにあります。

新卒でその業界に入って長く働いていると、現在の年収が相対的にどのような位置づけか、というのは意外とわからなくなってしまうもの。

異業種への転職を考えるときには、ある程度その業界の平均年収などを調べておきましょう。

転職活動を始めた後に、自身が目指す業界の求人を見て、あまりに自身がイメージしていた年収レンジと異なると、転職できないという事態もあり得ます。

特にご家族がいる場合、年収を下げるのはなかなか難しいというのが実情。

現職年収で住宅ローンを組んでいたり、子供の学費等々もあるため、年収を下げると生活ができなくなってしまうのです。

なお、最近の傾向としては同業であれば年収は上がる、という例が多いようです。採用のニーズとしても即戦力の方が欲しい場合、やはり同業の方を採用したいということになります。

転職者からすると同業であまり業務も変わらないのでは意味がないので、採用する側としてもそこを考慮し、年収を上げているような印象があります。

一方、未経験の業界や職種に転職する場合、即戦力での採用は難しい＝ポテンシャルの要素も含まれるとなると、一般的にはその分、年収は下がる可能性が高いと考えたほうが無難です。

転職後の年収の内訳や福利厚生にも注目！

ひと言で年収と言っても、内訳を見ると月額の給与、残業代、賞与、その他手当てなど様々な要素があります。

月額のベースの金額は低いが、賞与の割合が大きい、残業代が100％付く、住宅手当、その他諸々手当てが出る、というケースもあるため、想定でどのくらいの収入になるのか？ というのは必ず確認したほうがいいですね。

表面的な数字だけで判断してしまうと、実際はそれほど収入面では変わらないのにネガティブに捉えてしまうことにもなると思います。

また、年俸を12分割して月給として払うケースや月給と賞与は別という支給の仕方の場合、年収としては変わらないのに月額の給与に大きな差が出ることも。月額の給与にこだわる場合はその点も注意が必要です。

転職後の年収の上がり幅は？

例えば、転職当初の年収は少し下がったとしても、現職より年収の上がり幅が大きい場合は、一定期間勤めた後、現職よりスピーディーに年収が上がる可能性があります。
また評価次第で早くプロモーションできる場合も同様です。

数年のスパンで考えると、合計の収入は格段に上がるかもしれません。転職時点の年収だけでなく、例えば5年働き、標準的な評価をしてもらえた場合、どのくらいの年収になるのか？ など、その業界、会社の特長についても考慮したほうがいいでしょう。

直近どうしても年収が上がらなくては困るという理由がないのであれば、中長期で上がるかどうか、事前に確認することをお勧めします。

令和4年度の転職者のうち、前職より年収が増加した割合は34.9％、減少した割合は33.9％、変わらない割合は29.1％でした。
参考：厚生労働省『令和４年雇用動向調査結果の概況』

実に63%もの転職者が、入社直後は年収アップできないままなのです。それでも中長期的に見ると、現職に留まるより年収が上がるかもしれません。そのため、どれだけの上がり幅を期待できるのか、事前に確認することが大切です。

そういった情報は、自分で調べるには限界があると思いますので、ぜひ業界専門の転職エージェントをご利用ください。

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＞年収アップ・転職活動を成功させるためのポイントに関する記事

転職後の年収UPのためにできること
https://www.axc.ne.jp/column/1762.html

転職で年収アップを狙う際に気を付けるべきポイントとは？
https://www.axc.ne.jp/ccc-increase-annual-income

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今回の記事では、年収を気にする際に持つべき視点についてお伝えしました。

キャリアでお悩みの方はぜひアクシスコンサルティングにご相談ください。