皆様こんにちは。
アクシスコンサルティングの福原です。
本日は、駐在員として海外勤務をしている方が、日本で転職活動をする際の流れと注意点について解説します。
【目次】
帰国後転職の流れ
まず前提として、海外勤務の方の選考をする場合でも対面での面接実施が一般的です。
最近は面談や一次選考をオンラインで行う企業も増えていますが、最終面接は対面で行うと考えておきましょう。
したがって、現地で準備を進めつつ、選考が本格化する前に帰国して面接に備えなければなりません。
具体的な選考方法はどのようなものか、以下で解説します。
①帰国日程を逆算した選考スケジュールの設定
対面での面接が必要であるため、現職でまだ仕事がある場合は連休を取り、日本へ帰国できる日程に合わせて予定を調整する必要しなければなりません。
まずはこの日程を明確にし、スケジュールを立てることから転職活動を始めましょう。
②書類選考時に帰国スケジュールを企業へ報告
スケジュールが決まったら、書類応募の段階で事前に企業側に帰国日程を伝えます。
帰国日程を明示するのは「本当に選考に来てもらえるのか」という企業側の不安を払しょくするためです。
その上で、帰国スケジュール内で選考が終了できるよう依頼します。
何よりも「帰国日程内に選考が終わらない」事態に陥るリスクを回避することが重要です。
③Web面接
企業にもよりますが、SkypeやZoomでの面接に対応してもらえる場合は、帰国前に面接を実施できます。
Web面接が可能な場合は、帰国後の選考フローが短縮できるため、積極的に活用しましょう。
④帰国後、対面での面接
ここからは、通常の面接と同様の流れで進みます。
企業によっては複数回の面接が必要となるケースもあるため、1回では面接が完了しない前提でスケジュールを立てましょう。
企業側も、選考結果の連絡や次回面接日程の調整については、フレキシブルに対応してくれるケースが多いです。
その分、候補者の皆様も、企業からの連絡にフレキシブルに対応できるよう可能な限り予定をフリーにしていただく必要があります。
帰国後転職の注意点は活動が長期になりやすいこと
海外駐在員が帰国後に転職する場合、入社時期を事前に想定することが大切です。
国外で勤務している場合、退職活動や引越しなどの期間が、日本国内での転職に比べて長くなります。
入社までに時間が空いてしまうことを考慮しつつ、入社時期を想定する必要があるのです。
事前に期間を想定して企業に伝えておかなければ、内定が出たにもかかわらず、入社時期が折り合わず辞退に追い込まれる可能性があります。
転職活動ではどの企業も「一刻も早く即戦力が欲しい」と考えているものです。海外駐在員は入社まで時間がかかるため、書類選考の時点で「採用対象外」と認定される可能性もゼロではありません。
入社準備の期間を計算し、入社可能日を割り出した上で、可能であればエントリーの段階で明示すれば選考を検討してもらいやすいでしょう。
海外赴任から帰国後も高い年収が欲しいなら早期転職が重要
海外駐在員は日本の会社員よりも高年収を稼いでいることが一般的です。したがって、帰国後は基本的に年収が下がることを覚悟しなければなりません。
海外では20代の社員が事業拠点の立ち上げに参画し、役職に就くケースもあります。しかし日本では若手扱いにされてしまうため、職位が下がり、年収も低くなってしまうのです。
海外で培った高いスキル・豊富な経験を生かして、なるべく高い年収を手に入れるためには、早期に転職活動をスタートさせることが重要。
年収について交渉する場合、直近の年収を軸に話が進みます。海外での高い年収を提示して交渉するために、転職までの間を空けず、すぐに転職活動を始めるようにしましょう。
また海外に近い環境と待遇を求めるのであれば、外資系企業の求人に応募するのがおすすめです。海外での実績をうまくアピールすれば、有利に選考を進められる可能性があります。
より良い条件で転職できる可能性を高めるために、転職エージェントに相談するのも手です。
弊社も年収の交渉・海外であげた高い実績や英語力のアピール方法の提案を含め、海外勤務をされている方のサポート事例が豊富にあります。
ぜひお気軽にご希望の条件の相談や、転職目的の確認などに、キャリア面談を活用なさってください。
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>海外駐在に関する記事
海外駐在コンサルが「浦島太郎」になりがちな理由と、その対処法
https://www.axc.ne.jp/media/careertips/abroadrisk
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今回は、駐在員として海外勤務をしている方が、日本で転職活動をする際の流れと注意点についてお伝えしました。
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