「第19回世界CEO意識調査」の結果を世界経済フォーラム（ダボス）に合わせて発表

世界経済への自信が10ポイント低下

地政学的な不確実性への懸念が急拡大

主要な経済圏では売上への期待が低下

90％は顧客やその他のステークホルダーからの期待に応えるべく、テクノロジーを利用する手段を変革

*本プレスリリースは、世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）の開催に合わせて、2016年1 月19日にPwC がダボスで発表した「第19回世界CEO 意識調査」に関するプレスリリースの翻訳です。 英語の原文と翻訳内容に齟齬がある場合には原文が優先します。

2016年1月19日　ダボス（スイス）‐PwCが1,400人以上のCEOを対象に行った「第19回世界CEO意識調査」によると、CEOの3分の2（66％）は、自社の事業を取り巻く脅威が3年前よりも高まっていると感じていることが分かりました。今後12カ月間に世界経済が改善すると考えているCEOは、昨年の調査から10ポイント低下し、全体の4分の1をわずかに上回る水準（27％）に留まりました。

今回の世界CEO意識調査では、今後1年間に自社の成長に非常に自信があると回答したCEOは3分の1をわずかに上回る低い水準（35％）で、これは昨年の調査結果（39％）から4ポイント低下、2013年の調査結果と比較した場合でも1ポイントの低下でした。