国内主要デジタルマーケティング会社一覧＜厳選23社＞【保存版】

;”>近年、インターネットやスマートフォンの普及により、顧客はアナログの世界だけでなく、インターネットやSNSなどデジタルの世界で購買行動を行なっています。

さらに、COVID19(新型コロナウイルス)の大流行により、アナログでのタッチポイントが減少し、デジタルで顧客接点を持つこと、つまり「デジタルマーケティング」が喫緊の経営課題の一つになっており、デジタルマーケティング企業の重要性がさらに増しています。

参考：事業継続力と競争力を高めるデジタル化｜中小企業庁

今回は、日本国内に拠点を持つ主要な優良デジタルマーケティング企業から、23社に厳選してご紹介いたします。
※2024年8月時点での情報です。各企業の現在の状況について知りたい方は、ぜひご相談ください。

【デジタルマーケティング企業一覧：目次】

1. 株式会社電通デジタル
2. 株式会社オプト
3. アンダーワークス株式会社
4. 株式会社ブレインパッド
5. トランスコスモス株式会社
6. 株式会社マクロミル
7. Supership株式会社
8. 株式会社デジタルガレージ
9. 株式会社Speee
10. 株式会社アイ・エム・ジェイ
11. デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
12. Coum株式会社
13. 株式会社アイレップ
14. クライエクシート株式会社
15. 株式会社Showcase Gig
16. 株式会社インテグレート
17. 株式会社電通マクロミルインサイト
18. ネットイヤーグループ株式会社
19. 株式会社スパイスボックス
20. GEM Partners株式会社
21. 株式会社エム・シー・アイ
22. 株式会社エスキュービズム
23. イントリックス株式会社

デジタルマーケティング会社①株式会社電通デジタル

電通デジタルは2016年に電通デジタルマーケティングセンター（DMC）にネクステッジ電通、電通イーマケティングワンが統合され、設立されました。
デジタルマーケティングの全ての領域で、コンサルティング、開発・実装、運用・実行のサービスを提供しています。会社の特徴・強みとしては、2点です。

1点目が国内最大規模のデジタル人材を抱えており、戦略からシステム構築・運用まで、クライアントにとって最適、かつ一気通貫したサービスが提供できることです。

2点目が電通グループのネットワークとブランド力で案件を獲得できることです。広告・PR領域にて電通が積み上げてきた信頼は他社にはない強みだと言えます。

事例としては、デジタルマーケティングによる新規ビジネスアイデアの創出やマーケティングオートメーション活用による案件の創出、カスタマージャーニーマネジメントによる業務プロセス革新、ビッグデータ解析による事業課題発掘とソリューション提供など、デザイン、マーケティング、コンサルティング、アナリティクスなど横断したテーマを扱っています。

2024年には、指標「ブランドイマーシブタイム」をクライアント企業のマーケティング活動に活かすため、検証を推進していくことを公表しました。メタバースを中心とした3D空間メディアやイマーシブメディアが、生活者に与えるマーケティング効果を分析したもので、メタバースの市場規模が拡大する中で注目されていくと思われます。

デジタルマーケティング会社②株式会社オプト

オプトは広告代理店の中でも、インターネットの広告事業に強みを持っている企業です。近年はデジタルシフトカンパニーと称して、インターネット広告代理業務に加えて、3つのサービスを提供しています。

1つ目はデジタル人材育成、IT化等の支援を行ない企業のデジタル化を全面的にサポートする「デジタルシフト支援」、2つ目がクライアントのデジタル新会社をサポートする「デジタルシフト変革」、3つ目が既存企業のデジタル化、もしくはゼロイチでデジタル事業を立ち上げる「デジタル創造」というデジタルに特化したサービスを提供しています。

広告代理店業務では、リスティング、ディスプレイ広告、SEO、WEBPRなどを行なっており、デジタルサービスとしては、広告測定ツールのADPLANや、TVCMとネット広告の予算配分プランニングツールのADPLAN Reach Simulator、アプリプロモーションツールのSpinApp、LINEを使ったマーケティングを支援するTsunagaruなど、様々なデジタルマーケティング用のツールを自社で開発・導入しています。

2024年には、社のアルムナイやフリーランスマーケターなどとの「オプト・コミュニティ」を活用し、クライアント企業の事業成長を支援する｢opt spring™️ (オプト・スプリング)｣を提供開始。外部の人材や企業をもアセットととらえて、Competition(競争)ではなく、Co-Creation(共創)で考えていくことを重視し、人材の流動性が高い現代のデジタル業界においても、退職した人材も含めてつながり続ける状態を目指しています。

デジタルマーケティング会社③アンダーワークス株式会社

アンダーワークスは、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）・テクノロジーベンチャー・VCなどを経て、独立した田島 学氏が2006年に創業したファームです。

会社としての強みは3つあります。1つ目は 「戦略から実行まで一気通貫で支援できること」です。
デジタルマーケティングの戦略立案、顧客体験を向上させるためのカスタマージャーニーマップ作成などの上流フェーズだけでなく、Webサイトリニューアルやマーケティングテクノロジーの導入、運用支援までワンストップで支援しています。

 2つ目は「フラットに最適なソリューションを選定できること」です。
特定の自社ツールを持たず、ベンダーに固執することもないため、クライアントの環境を理解した上で最適なマーケティングツールの選定を行うことができます。

3つ目は「グローバル領域に強いこと」です。
グローバルサイトの立ち上げなど豊富なグローバルプロジェクトの実績があり、社内のバイリンガル比率も約40%とかなり高いです。フランスのパリにも拠点があり、海外企業ともコミュニケーションを円滑に行うことができます。

世界60カ国7,000社超の企業の働きがいを調査した「Great Place to Work ® Institute Japan」では、「働きがい認定企業」に2年連続で選出されるといった実績もある企業です。

デジタルマーケティング会社④ブレインパッド

2004年に創業されたブレインパッドは、人工知能と数理最適化を駆使した高い分析力とエンジニアリング力を併せ持っている企業で、「ビッグデータ活用サービス」と「デジタルマーケティングサービス」を提供しています。

「ビッグデータ活用サービス」では「マーケティング・CRMの改善支援」として、マーケティング戦略立案、マーケティング施策の最適化、CRMコンサルティング、デジタルマーケティングサービスの提供を、
「業務改革・業務の高度化」として、機械学習やAI（人工知能）を用いて、IoT/AI活用戦略策定支援、サプライチェーン・製造プロセス・オペレーションの最適化を、
「ビッグデータ分析のためのプラットフォーム構築」としてデータ活用プラン立案・分析環境構築・運用支援まで一貫したサービス提供しています。

「デジタルマーケティングサービス」ではプライベートDMPやレコメンドエンジン、マーケティングオートメーションの導入、デジタル広告/運用型広告最適化や、広告の自動入札などマーケティング体制の構築、ツールの導入を支援しています。特に自社ソリューションの「Rtoaster」はDMP市場のNo.1製品であり、250社以上の導入実績を誇っています。

デジタルマーケティング会社⑤トランスコスモス株式会社

トランス・コスモスは1966年の創業以来、取引者数は3,000社を超え、アジアを中心に世界32カ国・171の拠点で、テクノロジーと人を組み合わせて、「コスト削減」や「売り上げ拡大」の支援を行っています。

「コスト削減」では、AIとbotに人の対応を組み込んだカスタマーセンターや人事／経理／営業バックオフィスのBPO、さらにはシステム開発や運用保守などのサービスを提供しています。

「売上拡大」ではビッグデータ分析や、インターネット広告、LINEやTwitterを活用したSNSマーケティングなどのデジタルマーケティング支援を提供しています。

特に、世界規模でのEC市場の拡大にあわせ、商品・サービスを世界49カ国の消費者に届けるグローバルECの構築から運用保守までのワンストップサービスも提供しています。

新規事業にも取り組んでおり、LINEと共同で社団法人を立ち上げ、LINEのビジネスプラットフォーム×トランスコスモス社のコルセンターの強みを活かし共同でいじめ相談サービスの立ち上げなどの事例があります。

デジタルマーケティング会社⑥株式会社マクロミル

2000年に創業されたマクロミルは、年間35,000件、取引社数4,000社を超える豊富なリサーチ実績とノウハウに基づき高品質・スピーディな市場調査を提供する、マーケティングリサーチのリーディングカンパニーです。

提供しているサービスは大きく「マーケティング・リサーチ」と「コンサルティング」。

「マーケティングリサーチ」では、インターネットリサーチ、FGI／DI、CLT、HUT等のオフラインリサーチ、海外市場調査、ビックデータ分析、データベースリサーチ、デジタルマーケティングリサーチ、脳波などの神経活動反応を調査し評価するニューロリサーチなど様々な手法を駆使してマーケティングの調査企画・集計・分析を行っています。

また「コンサルティング」では、ビジネスにデータを活用するために、データ活用の要件定義、システム環境構築などを行い、ITコンサルティングのような側面も持っています。

強みは「豊富なマーケティングツール」と「グルーバルネットワーク」です。革新的なマーケティングツールを保有しており、課題に応じて40種類以上のソリューションパックを使い分けることができます。また国内だけでなく東アジアや欧米を中心に16カ国に40以上の拠点を展開しているためグロバルリサーチもスピーディーも行えます。

デジタルマーケティング会社⑦Supership株式会社

Supership社は、KDDIのデジタルマーケティング企業です。

デジタルマーケティングやインターネットサービス事業を展開する数々のスタートアップをM&Aし、事業を急速に拡大しています。スタートアップのスピードに加え、KDDIが豊富に抱える資金・アライアンス・ユーザー接点などのリソースをフルに活用して、すべての「モノ」がインターネットにつながるIoE（Internet of Everything）の時代をリードする、大企業×スタートアップのハイブリッドスタートアップだといえます。

主要事業は売り上げの90%を占める「デジタルマーケティング事業（toB）」と売上の10％を占める「サービス事業（toC）」の2つです。

「デジタルマーケティング事業（toB）」では、広告主向けプラットフォーム／媒体主向けプラットフォーム事業を行なっており、「サービス事業（toC）」としては、メディア事業（nanapi等）やアプリ事業（Sunnychat）を行なっています。

事例として有名なものでは、auでお馴染みの「三太郎」のデジタルマーケティング領域も担っています。

デジタルマーケティング会社⑧株式会社デジタルガレージ

デジタルガレージは、価格比較サイト「カカクコム」への出資、「Twitter」の日本展開、運営支援を行う等、1995年の設立以来、ポータル、メディアレップ、eコマース、モバイル、ブログと最先端のインターネットビジネスを創り上げてきたインキュベーションカンパニーです。東京、サンフランシスコ、香港とグローバル3極にて「インキュベーション事業」、「マーケティング事業」、「ペイメント事業」を営んでいます。「インキュベーション事業」では、国内外にてインターネットビジネスを中心に案件の発掘、を行い組織体制、実務サポート、資金対策などはもちろん、事業の拡大、IPOまでも視野に入れたインキュベーション事業を行なっています。

「マーケティング事業」では、最先端のWebの技術を駆使したデジタルマーケティング-リアルプロモーションまで、ROI重視のプロモーション提案を行っています。

「ペイメント事業」では、決済代行事業者として、EC事業者や対面小売店に向けて、クレジットカード決済やコンビニ払いに加え、QRコード決済、Suicaをはじめとする各種電子マネー等、様々な決済手段を一括提供し国内最大級のオンライン決済インフラ事業を構築しています。

デジタルマーケティング会社⑨株式会社Speee

2007年にモバイルSEO事業を営む会社として設立されたSpeeeは 、打率5割で事業/サービスの立ち上げに成功してきたためマーケットでは「事業開発会社」として評価されています。

「マーケティングインテリジェンス事業」、「デジタルトランスフォーメーション事業」「ビジネス R&D」という3つの事業を展開しています。

「マーケティングインテリジェンス事業」では膨大なデータを処理するアルゴリズムを追求したネイティブアド配信プラットフォーム「UZOU」やデジタルマーケティング総合プラットフォーム「Markeship」などの自社開発プロダクトと、上段の戦略設計からPDCAを回しきるまでの包括的なサービスをベースに、マーケティング支援を行なっています。

「デジタルトランスフォーメーション事業」では、未だIT化の恩恵を受けていないレガシーな産業で、中古不動産の無料一括査定サービスの「イエウール」や、外壁/屋根塗装の見積もり依頼ができる「ヌリカエ」などのサービスを展開しています。

「ビジネス R&D」ではHR、不動産、メディカル・ヘルスケア、ブロックチェーン・などの領域・業界で事業創造に取り組んでいます。

デジタルマーケティング会社⑩株式会社アイ・エム・ジェイ

アイ・エム・ジェイはWEBサイト制作、WEBマーケティングの日本最大手であり、世界最大のコンサルティングファームであるアクセンチュアインタラクティブのグループ企業として、DX（デジタルトランスフォーメーション）の支援を行なっています。

案件はアクセンチュア経由で獲得することが多く、アクセンチュアが戦略構想などの上流を、アイ・エム・ジェイがシステム開発などの下流を担うことが多いです。

主なサービスは「WEB制作」と「広告マーケティング事業」で、新たな顧客体験を提供するUI/UXに優れた企業のWEBサイト構築から、デジタルマーケティングの戦略策定・集客・分析（WEBデータ解析・効果検証等）などを行い、ROI（投資対効果）の最適化を実現しています。さらにはCMやプロモーション映像の制作なども手掛けており、アクセンチュアと連携することで戦略策定から構築、運用まで一気通貫でワンストップソリューションを実現しています。

デジタルマーケティング会社⑪デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムは1996年に博報堂やアサツーディ・ケイ、デジタルガレージなどの共同出資により設立され、現在は博報堂グループとしてインターネットなどデジタルネットワークに特化した広告ビジネスを展開しています。

インターネット等デジタルネットワーク上の広告スペースの購入、販売や、デジタルネットワークを利用した広告、マーケティングプロモーション、PR活動の企画、運営、効果検証などの事業があります。

強みは「コンソーシアム体制」と「グルーバル」です。特定の広告会社のみならず、500社を超える広告会社と協業することで、多様な広告スタイルをフラットな視点で生み出しています。 

また、シンガポールに現地法人を設立したり、9月には、東南アジアで最大級のアドネットワークなどを展開する「Innity Corporation Berhad」を関連会社化したり、米サンフランシスコに最新のアドテクノロジーを調査研究する「lab+」を設立したりとグローバル化を積極的に進めています。

デジタルマーケティング会社⑫Coum株式会社

Coumの前身は、2016年に始動したスカイライトコンサルティングのデジタルビジネスユニットで、2019年４月に設立されました。

スカイライトコンサルティングにて、新規事業構想・立ち上げや、デジタルマーケティングの企画・運用、ECの海外展開など、デジタル領域を中心に、多数のプロジェクトを支援した方が多数所属しています。

事業はコンサルティングファームとして既存事業のデジタルトランスフォーメーションや、デジタルを活用した新規事業の構想・立ち上げ、リサーチなどを展開しています。

強みは「デジタル領域における事業企画・マーケティング」と「PMO」で、その源泉はスカイライトコンサルティング時代にデジタル領域専門のグループとして活動し、多数のプロジェクトを支援したこと、事業計画、マーケティング、ECなど、売上/利益向上に関するテーマについて多数の支援実績があること、PMはスカイライトコンサルティングが最も強みとする領域であり知見、ノウハウ、実績が豊富な点です。

デジタルマーケティング会社⑬株式会社アイレップ

アイレップは博報堂DYグループの１つで、広告主のマーケティング成果を最大化するデジタルマーケティングエージェンシーです。

国内圧倒的ナンバーワンのSEM領域に、データを起点とした新たな広告事業・ソリューション事業を加えることで、「ユーザーへの最適な情報流通により、国内外の顧客の成果を最大化へと導くエージェンシー」の立場を確固たるものにしてきました。さらに、2018年からアイレップは既存の領域にクリエイティブ事業も加え、統合的に顧客の課題解決に向き合う、統合デジタルマーケティングエージェンシーとしてより一層の飛躍を目指しています。

主な事業内容としては「広告代理事業」「ソリューション事業」「ツール事業」「その他（デジタルメディア事業など）」を手掛けており、実績としてGoogle Premier Partner Awardsの国内最優秀賞を3部門で受賞され、Yahoo!マーケティングソリューション ダイヤモンドパートナーにも国内最多で選出、その他、Adobe Media Manager エージェンシープログラムで最高ランクのGold Agencyを獲得等、各方面より高い評価を得ています。

デジタルマーケティング会社⑭クライエクシート株式会社

クライエクシートは2020年4月に設立されたBtoBビジネス支援に特化したコンサルティングファームです。

ブリッジインターナショナル株式会社の100％出資として、CX に基づくCRM 戦略の実現、DX による営業改革など、上流工程へのコンサルティングサービスの提供を行っております。

インサイドセールスに限らず全般的なCX の見直しに関するコンサルティングだけでなく、営業＆マーケティング領域でのAI などの最新テクノロジーの活用、いわゆるデジタルトランスフォーメーション（DX）にも対応しています。

親会社のブリッジインターナショナル社はインサイドセールス領域における日本企業の先駆者のため、大手ITベンダーを中心に金融やリース業界のクライアントからの厚い信頼と豊富な取引実績により、安定したプロジェクト受注が可能になっています。

デジタルマーケティング会社⑮株式会社Showcase Gig

2012年に設立されたShowcase Gigは、POSレジシェア世界ナンバーワンの東芝テック社やクレジットカード大手の三井住友カードとの提携のほか、JR東日本グループやJR九州グループといった鉄道会社とも提携をし、サービスの普及体制を整え、大きく2つの事業を展開しています。

1つ目は「デジタル化支援」です。小売や飲食店を中心にO2O、オムニチャネル領域を中心とした、スマートフォンアプリ、WEBサイト、IoTデバイスといったデジタルソリューションと各種サービス開発を支援し、企画・デザインなどのフロント領域からバックエンドシステムまでをワンストップで提供しています。

2つ目が「モバイルオーダープラットフォーム事業」です。創業以来「日常消費をテクノロジーによって向上させること」をミッションに、モバイルオーダー＆ペイプラットフォーム“O:der（オーダー）”などのプロダクトを開発してきました。
“O:der（オーダー）”はテイクアウト注文の「O:der Wallet」、世界各国のファストフード店などで導入が進む自立型セルフ注文端末「O:der KIOSK」、飲食店向け店舗アプリ制作サービス「O:der Apps」などのツールから構成されています。

デジタルマーケティング会社⑯株式会社インテグレート

インテグレートは、パーセプション（購買に至るまでの認識・態度）を根幹とするIMC（統合型マーケティング）を専門的に実践するプランニングブティックとして2007年5月に設立されました。

キシリトールをゼロから2000億円の市場規模へと成長させた藤田康人氏のもとに、事業会社のプロダクトマネージャーや経営/事業コンサル・広告・PR・デジタル等各分野のエキスパートが集結しています。

広告枠にとらわれない独自の手法で、これまでに「美魔女」や「つけパン・ひたパン」などのブームを仕掛けてきた企業でもあります。さらに、2014年から戦略コンサルティング部門を立ち上げ、ATカーニー社出身の執行役員や経営コンサルティング会社出身のメンバーをアサインし、経営領域からプロモーション領域まで一気通貫した支援体制を確立しています。

2023年12月には、TOPPANとウェルビーイングビジネス分野における協業を開始しました。幸せの実現に向け、個人が行動を起こしたくなるようなBtoCの市場創出に向けて連携しています。

調査分析に基づいた事業シナリオ設計から、IMCプランニングおよび実行支援までワンストップで提供できるファームです。

デジタルマーケティング会社⑰株式会社電通マクロミルインサイト

電通マクロミルインサイトは電通の関連会社として、「リサーチ」、「マーケテイング」、「ブランディング」の3つのサービスを提供しています。

リサーチの企画・実施・分析を基に、マーケティングのプランニングやリブランディングまで一気通貫で取り組むことができ、デジタルマーケティング専門の企業と比較し、マス広告などのオフラインも含めた幅広いソリューションを提案できることが強みです。

案件自体は電通やグループ会社を通して獲得しているため、特に消費財や自動車業界など大手日系企業が多いです。ビジネスフィールドは国内だけでなく、グローバルにも拡大しており、海外案件が売り上げの10%程度を占めています。

プロジェクトバリューエーションが豊富で、「新商品・新サービスの開発」、「組織・企業」「ブランド」、「商品・製品・サービス」、「顧客・ユーザー」、「広告制作・キャンペーン立案・効果検証」などのテーマについて偏りなく、リサーチからプランニングまで幅広くサービスを提供しています。

デジタルマーケティング会社⑱ネットイヤーグループ株式会社

1999年に設立されたネットイヤーグループは主に大企業に対して、インターネット技術を活用したマーケティング業務の支援をする「SIPS (Strategic Internet Professional Services) 事業」、「独自ソリューション開発」、および「新規事業開発」の3つの事業に取り組んでいます。

「SIPS事業」では、事業計画やマーケティング戦略の策定をはじめ、UI/UXを意識したPC・ モバイルなど各種ウェブサイトの設計・構築・運用、プロモーション、新サービスのプロトタイピング、カスタマーサポートまで総合的に支援しています。また、SNSやMAの活用、アクセス解析、顧客分析などを実施しデジタルマーケティングも手掛けています。

「独自ソリューション開発」ではエンゲージメント管理ツール、クチコミ分析ツールなどの独自マーケティングツールの開発および販売を行っています。

 「新規事業開発」ではインターネット技術を活用した新規事業の企画、開発を行っており、業務や業界の範囲は限定せず、ネットワークの経済的な特性が発揮されるビジネスモデルを研究開発し、時にはクライアントと共同開発も行う場合もあります。

デジタルマーケティング会社⑲株式会社スパイスボックス

博報堂グループのスパイスボックスは、日本初のデジタルエージェンシー（総合広告代理店）として2003年に設立され、大手企業を中心にさまざまな企業のブランディング支援を幅広く手掛けています。

スパイスボックスの強みは、戦略設計から、クリエイティブ制作、ディストリビューション、ROI分析まで一気通貫で実施できることです。

デジタルマーケティング領域の中でも、得意としている領域はソーシャルメディア（SNSなど）で、ソーシャルメディアの口コミや行動分析から、生活者の好意、共感を得られる文脈を抽出したうえで、デジタル上で企業やブランドについての評判を形成し、企業やブランドに対する生活者の認知や利用意向を高めていく「エンゲージメント・コミュニケーション」施策支援に強みを発揮しています。

「BRAND SHARE」（ソーシャルリスニング、コンテンツマーケ）「TELLER」（インフルエンサーマーケ）「THINK」（ROI分析）など、ソーシャルメディアを活用した独自性のあるデジタル・コミュニケーションサービスを自社製品・パッケージとして開発・提供しています。

デジタルマーケティング会社⑳GEM Partners株式会社

2008年に設立された、GEM Partnersは「映画会社のマーケティング専門部隊」として成長し、監督やプロデューサーの「直感」を頼りに映画を制作し、リリース後に興行成績や観客動員数によって「売れた/売れなかった」を判断することが主流だった映画業界に、データを活用したマーケティング手法を導入しました。

長年映画業界に特化したデータマーケティングを行ってきたことで得られた圧倒的なデータインフラと、それをベースとした精緻なデータサイエンスにより、映画・映像業界随一の予測シミュレーションが可能となっています。そのシュミレーションに基づき、同時期公開作品とのマーケティング差別化などのコンサルティングサービスを提供しています。

また、「認知度」、「意欲度」、「テレビの露出量」、「デジタル露出」など統合的ビッグデータを活用し、映画の売り上げ予測の「標準指標」を作ることで、映画業界全体のマーケティングスキルの底上げを図っています。

デジタルマーケティング会社㉑株式会社エム・シー・アイ

2007年に設立されたエム・シー・アイは、ヘルスケア業界の情報を収集・分析した知見を大手グルーバル製薬企業、医師等医療現場に提供するマーケティングコンサルティングファームです。2012年に米国最大のマーケティングコミュニケーショングループであるオムニコムグループの一員となり、1,500社以上の世界中のベンチャー企業・成長企業が集まる環境で、グローバル化を推進しています。

事業としては「マーケティングリサーチ事業」と「デジタルマーケティング事業」を展開しています。

「マーケティングリサーチ事業」では6万人の医師をはじめ、薬剤師・患者・一般生活者の自社調査パネルを保有しており、医療業界に特化したマーケティングリサーチを年間570本以上実施しています。

「デジタルマーケティング事業」では5000人以上の医師の属性情報と印象に残った薬剤や情報源の状況まで網羅する「医師版マルチメディア白書」で得た情報を企業ごとに分析・カスタマイズし、デジタル戦略の策定したり、製薬企業が展開するオウンドメディア運用や改善、医療業界特化型チャットボットの「SENSE」の導入などを実施しています。

デジタルマーケティング会社㉒株式会社エスキュービズム

エスキュービズムは、大手流通・小売業に特化し、ITテクノロジーへの知見と自ら家電メーカー事業、ネット通販事業などの流通事業を手掛け、それら流通業を行う中で培った「物流」「在庫」「モノづくり」「カスタマーサポート」のノウハウ通じて、累計1,000社を超えるDX（デジタルトランスフォーメーション）領域でのシステム開発導入を支援してきました。

システム導入ではコンサルティングから、システムインテグレーション、システム保守・運用まで提供することが可能です。強みはECとPOSの自社開発パッケージ製品で、これまで培った技術力と業務ノウハウが詰まったEC-ORANGEとORANGE POSを利用することにより、顧客データ、商品データ、在庫データを一元管理し、それを基幹システムに繋ぐことができる国内企業として唯一無二の存在です。

またECショッピングサイト内にVRコマース技術を活用した仮想店舗を作成したり、動画の中の商品に触れて購買できる動画コマースの領域を開拓したりと先駆的な取り組みも進めています。

デジタルマーケティング会社㉓イントリックス株式会社

投資銀行のブラウン・ブラザーズ・ハリマンでネットビジネスへの投資を経験したのち、サイエント株式会社でEビジネス戦略策定やグローバルWWB再構築支援に従事した気賀崇氏によって2009年にイントリックスは設立されました。

大手BtoBビジネスに特化し、広報、マーケティング、営業、システム、グローバルといったあらゆる視点から、コーポレートサイト、EC、業務アプリまで、最適なシステムの構築を企画構想から開発までワンストップで支援している企業です。

特にBtoBビジネスのコーポレートサイトのリニューアルや商品プロモーションサイトの構築に強みを持っています。案件としては、グローリーのコーポレートサイトをリニューアルしたり、3Dプリンタ事業に参入したキャノンマーケティングジャパンのWEBサイトをコンセプトの策定から、要件定義、画面設計、機能設計