国内の教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業一覧【厳選20社】

近年では少子化の影響によって縮小傾向にある教育市場ですが、先端技術を取り入れることで教育現場を変えていく「EdTech（エドテック）」市場が急成長を見せています。2023年、世界におけるEdTechの市場規模は、1,423億7,000万米ドルと推定され、2024年から2030年にかけて年平均の成長率は13.4％で進んでいくと予測されています。
参考：GVR Report coverEducation Technology Market Size, Share & Trends Report Education Technology Market Size, Share & Trends Analysis Report By Sector (Preschool, K-12, Higher Education), By End-use (Business, Consumer), By Type, By Deployment, By Region, And Segment Forecasts, 2024 – 2030

日本国内においてもEdTech領域のベンチャーの活動が盛んになり、今後さらに市場が拡大していくと予想されます。今回は、教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業を20社に厳選してご紹介します。
※2024年12月時点での情報です。

【目次】

1. 株式会社Schoo
2. 株式会社CLEAR
3. 株式会社アイデミー
4. ラクモン株式会社
5. 株式会社だんきち
6. 株式会社ビルディット
7. ArchiTech株式会社
8. スタディプラス株式会社
9. 株式会社スマートエデュケーション
10. モノグサ株式会社
11. 株式会社POPER
12. atama plus株式会社
13. 株式会社スピークバディ
14. 株式会社ジャストシステム
15. 株式会社Libry
16. ライフイズテック株式会社
17. スポーツX株式会社
18. Now Do株式会社
19. 株式会社EduLab
20. 株式会社ARROWS

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業①株式会社Schoo

「世の中から卒業をなくす」をミッションとして、全ての人々が学び続けられる世界を目指す教育系スタートアップです。株式会社リクルート等でSUUMOを中心とした住宅領域の広告営業・企画制作に従事した経歴を持つ森健志郎氏が、2011年に創業しました。大人たちがずっと学び続ける生放送コミュニティ「Schoo（スクー）」の運営を中心に事業を展開しています。
Schooは「未来にむけて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトに、毎日無料で生放送授業を提供しているツールです。放送内容もお金や健康に関することからIT・ビジネススキル、文章術など様々で、生放送を見逃してもアーカイブを確認することができます。2024年6月には登録会員数が112万人、導入企業実績が4,000社を超えたことを公表しており、今後の展開が期待されます。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業②株式会社Clearnote（旧Clear）

「世界に輝くLearn Techスタートアップ」を目指し、国内外で最大級のユーザー数を誇る学習サービス「Clearnote」を中心としたプロダクトの展開を行う企業です。星野リゾートでスキーリゾートの事業責任者などとして活躍した新井豪一郎氏が、2010年に同社を立ち上げました。
「Clearnote」は、スマートフォンの写真を利用してノートを公開・共有できるアプリです。アプリ上では生徒が自由に質問でき、公開されている質問にはだれでも自由に返答できます。SNSの要素を活用し、課題の早期解決とモチベーション維持を可能にしたツールだと言えるでしょう。
2021年2月には、Campusノートを展開するコクヨグループに参加しました。今後はコクヨブランドを活用したツールのユーザー数拡大や、ユーザーニーズを捉えた新たな価値創出とビジネスモデルの拡充を目指すとしています。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業③株式会社アイデミー

創業者の石川聡彦氏が、東京大学工学部を卒業後に研究や実務でデータ解析に従事した経験をもとに2014年に立ち上げたスタートアップです。「先端技術を、経済実装する。」をミッションとし、AIをはじめとしたソフトウェア技術をビジネスの現場に浸透させることを目的として活動しています。
同社の提供する「Aidemy」は、AIエンジニアに求められる機械学習やディプラーニング、データ分析などの最先端技術をオンラインで学習できるサービスです。2024月5月時点で累計ユーザー数は30万人を超えており、日本最大級であると言えます。また、その他にはデータサイエンティスト向けのAI/ML運用プラットフォームである「modeloy」など、法人向けのサービスも提供している企業です。
同社は2021年6月に、古川電気工業株式会社と資本業務提携を締結しました。この提携により今後古川電工グループ内では「Aidemy Business Cloud」が全社展開されるなど、両社のさらなる事業発展につなげる見込みです。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業④ラクモン株式会社

ユーザーに愛され必要とされる社会課題解決事業の創出を目的に、小中高生の自習学習や受験における様々な課題解決を目指すEdTechカンパニーです。ITシステムの設計・開発などを手掛ける六元素情報システム株式会社の100％完全子会社として、同社の代表取締役社長余平氏が2021年2月に設立しました。
中学～大学受験生等向けの自習学習支援アプリ「Rakumon（楽問・ラクモン）」は、難関大学の現役学生やプロの講師が回答してくれる質問アプリです。登録料や入会金は一切かからないチケット制であり、365日いつでも気軽に質問を中高生側と知識やスキルをお金に変えたい講師側をつなぐビジネスモデルになっています。先生として登録するには学生証や卒業証書を必要としますが、学生が時間やスキルを気軽に報酬に変える新しい形のプラットフォームしても注目でしょう。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑤株式会社だんきち

いつでもどこでもプロの高品質レッスンを受けられるプライベートレッスンアプリ「Lesson Note」の開発・運営や、オンラインダンスレッスン「スポとも」等の運営をしています。現代表取締役の与島大樹氏が、大阪経済大学卒業後の2013年に創業しました。
同社の展開するサービスの根底には、アスリートとして充分な経験を積みながらスポーツ界に貢献する機会を持てない元選手・元プロのスキルや知識を活用することがあります。もちろんアスリートの活躍の場を広めるだけでなく、動画を活用してプロアスリートから正しいフォーム・知識を手軽にレクチャーしてもらえる点は画期的だと言えるでしょう。
同社は2021年5月に、日本ベンチャーキャピタルなどを引受先とする第三者割当増資により、1億7,000万円の資金調達を実施しました。この資金は今後のサービス機能拡充に充て、オンライン型マンツーマンスポーツレッスンサービスの国内シェアNo.1を目指します。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑥株式会社ビルディット

「学び」と「成長」の課題に取り組んでいる利用者に向けて高品質なデザインとエンジニアリングサービスを提供し、良質な学びが増える仕組みづくりに取り組むスタートアップです。通信事業者等でのエンジニア経験やソフトウェア開発会社の経営に参画した経験を持つ富田陽介氏が、2016年に創業しました。
同社が2021年10月にリリースしたサービスの「Stockr」は、振り返りの習慣化を手助けすることで思考の質を高めるアプリです。日々の仕事や生活で気付いたことをStockrに貯めておくことで、毎朝7時に過去の投稿をピックアップしてくれるユニークな機能を有します。SNSに書き込むような感覚で気付いたことを都度書き込んでいける手軽さは、現代の学生、ビジネスパーソンにマッチしていると言えるでしょう。
また、ツールの開発だけでなくITの勉強会も定期的に開催するなど、エンジニアやデザイナーに向けたビジネスを中心に事業を展開している会社です。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑦ArchiTech株式会社

「人々に愛される建築が溢れる世の中を、テクノロジーの力で実現する」とのビジョンを持ち、建築系の若手向けのIT教育や建築の評価基準の可視化などに取り組むベンチャーです。京都大学大学院の建築学専攻に所属していた伊藤拓也氏が、在学中の2015年に立ち上げました。
同社の展開する建築学生向けサービス「BEAVER」は、全国の建築学生向けに設計作品共有サービスや建築ソフト学習サービス、就活支援サービスなどを行うwebツールです。具体的には、就職前にはなかなか触れる機会が少ない建築系ITソフトの学習サービスや、自身の実績を簡単にWebポートフォリオへとまとめて企業とのマッチングを図るサービス等を行っています。
2021年5月にはザシードキャピタルを引受先とした総額3,500万円の資金調達を実施しており、開発はもちろんマーケティング活動などの強化にもつなげています。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑧スタディプラス株式会社

「学ぶ喜びをすべての人へ」をミッションとして、学ぶきっかけを作り学びに寄り添うプラットフォーム作りを行うEdTechベンチャーです。代表取締役の廣瀬高志氏は、慶応大学法学部に在学中の2010年に同社を立ち上げました。
同社の看板サービスである「Studyplus」は、学習記録の可視化とSNSを活用した勉強仲間とのコミュニケーションによって、モチベーションの維持・向上が期待できるツールです。ベースとなるStudyplusに加えて、教育機関向けサービス「Studyplus for School」、Studyplusのクラスターデータを活用した広告「Studyplus Ads」などを展開しています。また、月額税抜980円で全教科の教科書を電子書籍の形で利用できる「PORTO」も、同社のサービスです。
また、同社は2021年6月に、株式会社メイツが提供する学習プラットフォーム「aim@」との提携を発表しました。これによって、aim@の学習履歴や成績情報が自動でStudyplus for Schoolに記録されるようになります。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑨株式会社スマートエデュケーション

「子ども達に多くのチャンスを提供する、その時代で最高の手段を用いて。」をミッションとし、未来を担う子ども達に魅力的で多様な経験の場を提供することを目指す企業です。システムコンサルタントとして大手携帯キャリアの基幹システム開発プロジェクトに携わった経験を持つ池谷大吾氏が、2011年に創業しました。iPad、 Androidブレットなどのタブレット端末やスマートフォンを活用した、乳幼児向け「知育」アプリケーションを世界に向けて企画・開発・販売しています。
同社がリリースしている「ディズニーマジカルえほんワールド」は、子どもから大人まで楽しめるディズニー・ピクサーの絵本が読み放題のアプリです。また、同社はNPO法人エデューステクノロジーズや幼稚園・保育園関係者などとともに、乳幼児やその保護者に向けたスマートデバイスの使い方に関する提言なども随時行っています。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑩モノグサ株式会社

記憶のプラットフォーム「Monoxer」の開発と運営を通じて、記憶活動に付随する問題を解消することを目指す教育系ベンチャー企業です。株式会社リクルートで活躍した経歴を持つ竹内孝太朗氏が、高校の同級生でありグーグル株式会社などでも活躍した経歴を持つエンジニアである畔柳圭佑氏と共同で2016年に立ち上げました。
Monoxerを活用すれば、生徒に憶えさせたいことを一度入力するだけで生徒ごとの演習を自動生成してくれます。そのため、教師・講師が生徒一人ひとりと向かい合う時間を創出可能です。
また、あらゆる科目を1つのアプリで学習できスキマ時間に気軽にトライできるため、先生の指導効率と生徒の学習効率を同時に挙げることが可能です。
全国各地の中学・高校だけでなく、学習塾などでも導入実績があり、今後注目していくべき学習ツールの1つでしょう。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑪株式会社POPER

「教える」をなめらかに、とのミッションを掲げ、学習塾を中心とした教育機関向け業務管理プラットフォーム「Comiru（コミル）」の提供を中心に事業展開をしているスタートアップです。Webコンサルティングや学習塾の経営者などを経験した栗原慎吾氏が、2015年に創業しました。
同社が展開するシステム「Comiru」は、保護者との関係を構築するコミュニケーション機能と、塾の運営を効率的にする業務改善機能の2つにより、学習塾の業務を圧倒的に効率化させます。
2023年3月末時点で導入教室数は4,400教室、生徒数は33万人を達成しており、デロイトトーマツミック経済研究所株式会社が発表した「ミックITリポート2021年2月号」においては、クラウド型学習塾向け業務管理システムにおける導入教室数No.1を獲得しました。
さらに2021年3月からは集客系機能を無料で利用できるプラン「ComiruFree」の提供をスタートしており、今後にも注目です。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑫atama plus株式会社

AI教材「atama+」によって学習を一人ひとりに対して最適化し、「基礎学力」を最短で身につけることで創出した時間で「社会でいきる力」を伸ばすことを目指すスタートアップです。東京大学工学部を卒業後に三井物産株式会社で教育事業を担当した経歴を持つ稲田大輔氏が、2017年に設立しました。
atama+は、最先端のAIテクノロジーによって生徒1人ひとりを分析して、最適化されたオーダーメイドのカリキュラムを作り出す学習ツールです。成績だけでなく勉強量も見えるかすることで各自が自分の学習進度を客観的に把握でき、着実なカリキュラムの消化につなげられます。
また、認定特定非営利活動法人カタリバが運営する経済的事情を抱える家庭へのオンライン学習支援事業「キッカケプログラム」に、atama+を無償提供するなど幅広い活動をしています。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑬株式会社スピークバディ

「マルチリンガルになれる時代を創る」ことを目標に、ワールドワイドな活躍を目指す人たちが「人生の選択肢が広がる幸せ」を手に入れられる世界を目指すスタートアップです。外資系投資銀行にて上場企業の資金調達やＭ＆Ａのアドバイザーなどを経験した経歴を持つ立石剛史氏が、2013年に設立しました。
同社がリリースしているAI英会話アプリ「スピークバディ」は、音声認識、会話AI、デジタル音声等の技術を活用した英会話レッスンを行うことができる「シャイで真面目な人」に最適なツールです。リリースから4年後の2020年9月には累計100万ダウンロード、2024年現在で350万ダウンロードを突破しており、英会話レッスンツールとして定着してきています。
より効果的な英会話トレーニングをしたい方には、「スピークバディパーソナルコーチング」も用意されています。こちらではTOEIC900点以上を獲得した専属の英語コーチが、12週間にわたって1日1時間の自主学習サポートをしてくれるサービスです。ユーザーのニーズを満たすための手厚いサービスを増やしている中、2024年9月には、Golden Asia Fund（日台ファンド）、みずほキャピタル、未来創造キャピタル（みずほリースCVC 運営会社）からの出資により、累計18.5億円の資金調達を実施。「アジアのグローバル化を牽引するAI言語習得スタートアップ」を実現するため、動きを加速させている企業です。 

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑭株式会社ジャストシステム

日本語入力システム「ATOK」やタブレット通信教育「スマイルゼミ」をはじめとするソフトウェアおよび関連サービスの企画と開発、提供を行っている企業です。1979年に同社を立ち上げた浮川和宣氏はエンジニアの妻初子氏とともに、日本語処理システム「KTIS」（現「ATOK」）や日本語ワードプロセッサー「一太郎」を開発しました。
同社が展開する教育系サービスとしてまず挙げるべきなのが、2021年9月よりリリースされる小中学校向け学習クラウドサービス「スマイルネクスト」だと言えます。同サービスは、主体的・対話的で深い学びを実現するために必要なソフトと教材をワンパッケージにした法人向けツールです。
また、小学生向け学習・授業支援ソフトの「ジャストスマイル」シリーズを提供するなど、近年では教育系ツールの開発・提供を精力的に行っています。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑮株式会社Libry

学習ビッグデータを活用し、一人ひとりの興味・能力・状況に合わせた適切な指導や情報を、適切なタイミングで提供できる「学習エコシステム」の構築を目指すスタートアップです。代表取締役CEOの後藤匠氏は、東京工業大学大学院在学中の2012年に株式会社Libryの前身である株式会社forEstを立ち上げました。
同社のリリースしている「Libry（リブリー）」は、既存の教科書や参考書、問題集をデジタル化し、一人ひとりの学習履歴に基づいた効率的学習を可能にする中高生向けデジタル教材プラットフォームです。中学校・高等学校を中心に導入されており、個人での利用もできます。
2021年4月には、株式会社第一学習社が発行する高校「理科・数学」学習者用デジタルツールの提供を2022年4月より開始することが決定しました。今後も活動領域を拡大していくことが期待されます。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑯ライフイズテック株式会社

国内最大級のIT教育プログラム「Life is Tech !（ライフイズテック）」の運営を通じ、「教育×IT×エンターテイメント」で、子ども達の未来を変えることを目指すスタートアップです。慶応義塾大学理工学部大学院を卒業後に人材コンサルティング会社へ勤務した経験をもつ水野雄介氏が、2010年に設立しました。
「Life is Tech !」は中学生・高校生が参加する教育プログラムであり、長期休暇に短期実施される「CAMP」や定期的にじっくり学ぶ’「SCHOOL」などで構成されています。また、学校向けプログラミングEdTech教材「ライフイズテックレッスン」の利用市区町村数は、2023年8月に600自治体、中高生の利用者約120万人を達成しました。令和3年度より全面実施となった新学習指導要領によりプログラミング学習領域が拡大されており、同サービスの重要性は今後益々高まっていくと考えられます。大学入学共通テストで新設された「情報」科目に対応した学習ツールとして、重要性は増していると言えるでしょう。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑰スポーツX株式会社

「スポーツを通じて地域・日本・世界を幸せにする」ことを目指し、スポーツ×ネット×教育を軸にプロスポーツクラブの多店舗展開、スポーツ企業への投資・支援を行うスタートアップです。自身も大学までサッカーを続けていた経験を持つ小山淳氏が、2017年創業しました。
小山氏は自身が2009年に立ち上げた藤枝MYFCを2014年にわずか5年という史上最速でJリーグ入りさせた実績を持っています。また、ベトナムで最大級のキッズスポーツスクールも運営しているなど、多くのノウハウを持つ人物です。
こうした知見を活かし、スポーツXではプロクラブ経営の支援や指導者をはじめとする人材の育成に取り組んでいます。
近年では成長著しいスポーツ産業を舞台に、地域開発や人材育成など様々な分野での波及効果や新たな価値の創造が期待できる活動を続ける企業です。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑱Now Do株式会社

「だれもが夢を追い続けられる世界を創る」とのビジョンを持ち、教育サービスの提供や運営システムの開発、施設・指導者・ユーザーのマッチングサポート等を行うベンチャーです。サッカー日本代表として活躍し、数々の海外強豪クラブでプレイした実績を持つ本田圭佑氏が、2017年に創業したことで話題になりました。
同社が運営する「NowDo」は、好きなことで生きていくためのソーシャル・スクールです。無料で質の高い教育・情報を提供することで、貧困による教育格差や経済格差をなくすことを目的としています。また、スポーツ庁との実証事業におけるスポーツトレーナーとユーザーとのマッチングサービス「NowEX」もスタートさせるなど、注目の企業の1つです。
2021年3月には、個人投資家や企業を引受先とする合計4.8億円の資金調達を実施しました。同年4月にはインスタントプレイゲームベンチャー「Playco」と業務提携契約を締結し、各業界で活躍するプロから学ぶことのできるゲーム・サービスの提供を目指します。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑲株式会社EduLab

「教育を科学する」をキーワードに、新規事業の開発・投資、教育ITソリューション・プラットフォームの提供など教育市場へ次世代のソリューションを提案するスタートアップです。経営コンサルタントとして旺文社グループの新規事業開発・推進に携わった経歴を持つ高村淳一氏が、2015年に創業しました。
同社はこれまで、「英検Jr.」「TEAP CBT」「CASEC」と語学を中心とした試験サービス・学習サービスを開発し、大学を含む教育機関や民間企業などに提供しています。また、オンライン試験監督システム「CheckPointZ（チェックポインツ）」や汎用レコメンドエンジンの「CAERA」などAI技術の活用も積極的に行い事業展開をしています。
同社が提供するオンライン試験の試験監督システムの利用者は2021年3月に3万人を突破しており、今後の事業発展に注目が集まります。

教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業⑳株式会社ARROWS

「世界的課題に取り組む、知性の体現者であり続ける。」とのミッションを掲げ、教師・講師の環境を変えることで学校教育の現場を変革することを目指すスタートアップです。大手教育企業にて女性向け大型ポータルサイトの集客に従事した経歴を持つ、浅谷治希氏が2013年に創業した株式会社LOUPEが、2019年に株式会社ARROWSとなりました。
同社が提供するサービス「SENSEIノート」は、先生同士が有益な情報を互いに交換できるサービスです。全国各地の先生の教材・資料が見られ、意見交換もできるこのツールを、既に2.5万人以上の先生が利用しています。
2021年3月末には「週刊少年ジャンプ」にて連載中の大人気漫画「ONE PIECE」とコラボした「ONE PIECE応援プロジェクト」のキャラクター入り素材のダウンロード数が累計で10万件を突破しました。

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＞事業会社へのキャリアに関する記事

「”当事者”として関わりたい」ポストコンサル転職時・入社後の注意点
https://www.axc.ne.jp/media/change-jobs-knowhow/senseownership

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今回は、教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業を20社に厳選してご紹介しました。教育(EdTech)系ベンチャー・スタートアップ企業への転職をお考えの方は、ぜひアクシスコンサルティングにご相談ください。