グローバルコンサルティングファーム一覧【厳選10社】

企業が自社のビジネスを成功に導くためには、自社のリソースだけでなく、専門家の力も借りることが重要です。特に世界も視野に入れてビジネスを行っていく上では、グローバルに活動するコンサルティングファームの力が不可欠でしょうか。

それだけに、グローバルコンサルティングファームで活躍できれば、国内外を問わないさまざまな経験が期待できます。
今回の記事では、グローバルコンサルティングファームを10社に厳選してご紹介します。

【目次】

1. 1. マッキンゼー・アンド・カンパニー
   2. ボストンコンサルティンググループ
   3. A.T.カーニー株式会社
   4. アーサー・D・リトル・ジャパン株式会社
   5. 株式会社ローランド・ベルガー
   6. アクセンチュア株式会社
   7. デロイトトーマツコンサルティング合同会社
   8. PwCコンサルティング合同会社
   9. KPMGコンサルティング株式会社
   10. EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

マッキンゼー・アンド・カンパニー

設立経緯やこれまでの沿革

ジェームズ・O・マッキンゼーによって創立され、マービン・バウアーがその方法論を確立したグローバルコンサルティングファーム。会計士だったマッキンゼーが、企業へ経営アドバイスを行う会社を立ち上げたのがはじまり。そして創業者のマッキンゼーの死後、1937年にマービン・バウワーが買収し、現在のマッキンゼー・アンド・カンパニーの礎となった。

グローバル拠点や社員数

30,000人を超える従業員を抱える、言わずと知れたグローバルコンサルティングファーム。アメリカを中心としてロンドン、ジュネーブ、パリ、チューリッヒと次々に世界展開を進めた。その他にもアフリカ、南アメリカそして中東と世界各地に支社を構えている。1971年には日本支社が誕生。東京と大阪の2カ所に拠点を持つ。

ファームの特徴や他社との違い

企業の最上流である、経営戦略において特に強みを持つ。その実績から現在では上場企業や官公庁など多くの企業とパイプを持っており、戦略の相談もCEOとの壁打ちから始まることも多い。とにかくクライアントの利益を徹底して追及しており、自社利益優先の営業やサービス提供などは一切行わない。グローバルが一体となっており、プロジェクトに関しても国の枠を超えて人材を投与することが多々ある。また、ナレッジに専門家が付いており、顧客先への動向説明などを実施できる点も特徴的。

同ファームの有名出身者

圧倒的な知名度と歴史を誇るマッキンゼーの出身者には、現在起業家として活躍している人物も多い。DeNAを創業した南場智子氏は、1999年にマッキンゼーでパートナーに。また、1990年にマッキンゼーへ入社しマッキンゼー・グローバル・インスティチュートの中心メンバーとして活躍した近藤正晃ジェームス氏は、2011年よりTwitterJapanの代表取締役を務めている。その他にも株式会社ダルトン出汁表取締役社長である佐藤弘志氏やオイシックスドット大地株式会社の代表取締役社長である高島宏平氏など、さまざまな有名ビジネスマンがマッキンゼーで活躍した経歴を持つ。

ボストンコンサルティンググループ

設立経緯やこれまでの沿革

1963年に、創業者であるブルース・ヘンダーソンや初代日本支社代表ジェイムズ・アベグレン等により、ボストンにある古い銀行のフロアの一角を借りて創業された。アーサー・D・リトルからスピンアウトする形での創業だった。その三年後である1966年には2番目の拠点として日本を選び、東京オフィスを開設している。

グローバル拠点や社員数

日本に開設した東京オフィスを皮切りに、ロンドンやパリなどを中心としたヨーロッパ、そしてアジアのインドなどにも多くのオフィスを開設。現在では世界50カ国以上に90拠点以上のオフィスを構え、約22,000人の従業員を抱えている。

ファームの特徴や他社との違い

世界的に有名な戦略コンサルティングファームであり、世界の有力企業500社のうち3分の2がBCGのクライアントとなっている。「Working with client」「カスタムメイドの解決策」という哲学のもと、クライアントと緊密なパートナーシップを築く。近年では大手事業会社の経営企画にまで入り込み、戦略立案だけでなく二人三脚となって実行支援も手掛けているケースも多い。現在のBCGには、Technology AdvantageとDigital BCGの2組織が存在している。Technology Advantageは、全社戦略としてのIT/Digital戦略の立案を支援。Digital BCGはクライアントの課題をデジタルテクノロジーによって解決する組織である。

同ファームの有名出身者

マイクロソフトの代表執行役会長やPanasonicの代表取締役専務などを歴任している樋口泰行氏は、BCGのロサンゼルスや東京オフィスで活躍した経歴を持つ。また、武州製薬株式会社の代表取締役社長兼CEOを務める横濱潤氏も、BCGで活躍した人物。さらにミスミグループの取締役会議長や三枝匠事務所の代表取締役として知られる三枝匠氏も、BCG出身者である。

A.T.カーニー株式会社

設立経緯やこれまでの沿革

1926年に米国シカゴで創立された経営コンサルティングファーム。前身であるカーニー・アンド・マッキンゼーが分裂し、アンドリュー・カーニーがシカゴオフィスを率いて設立した。社名が現在のA.T.カーニー株式会社になったのは、1972年のこと。

グローバル拠点や社員数

ヨーロッパやアジア、中南米などに進出を進め、現在では世界41の国と地域に63の拠点をもつ。従業員数は世界中で約3,600名。日本法人は1972年、東京に開設され、現在のコンサルタント数は数百名にまで成長。日本では、金融、通信、ハイテク、自動車、消費財・小売をはじめとする幅広い分野を対象としてコンサルティングを行う。

ファームの特徴や他社との違い

高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業が同社の最大の強み。戦略からオペレーション、そしてITに至るまで一貫し、ハイクオリティなサービスを提供する。同社のコンサルティングは、提供する価値がトップマネジメントに向けての戦略提案だけに止まらない。経営層・マネジメント層に対する戦略策定とそれを実行できる粒度にまで落とし込んだ現場のアクションプランの策定まで、「目に見える成果（Tangible Result）」に拘ったコンサルティングを一貫して行う。また、同社のクライアントの9割は、日本企業で構成されることも特徴的。グローバル・日本の社会課題の解決を通じて、より良い未来を形作ること、『日本を変える、世界が変わる』の実現を目指す。

同ファームの有名出身者

同社出身者には、多くの有名ビジネスパーソンがいる。楽天証券の代表取締役執行役員最高業務執行責任者である楠雄治氏や、スーパーナース代表取締役社長の西川久仁子氏などが同社の出身者。また、その他にも一橋Grifin&Little大学大学院で国際企業戦略科教授を務める安田隆二氏や日本メドトロニック株式会社代表取締役社長の島田隆氏など、数々の人材を輩出している。

アーサー・D・リトル・ジャパン株式会社

設立経緯やこれまでの沿革

マサチューセッツ工科大学の博士であるアーサー・D・リトルとロジャー・グリフィンにより、1886年に同大学キャンパス内において設立。世界最初の民間受託研究機関として知られている。その後、世界における重要拠点の1つとして、1978年にADLジャパンが設立された。

グローバル拠点や社員数

アーサー・D・リトルは世界最古の経営コンサルティングファームであり、現在では世界20カ国に26カ所の事務所を構えている。抱えているコンサルタントの数は、グローバルで1,000名以上。

ファームの特徴や他社との違い

経営戦略立案や組織・業務改革、新規事業創出、M&A戦略立案と実行支援、R&D戦略策定を含む、経営トップが抱える多様な課題に対応できる戦略コンサルティグファーム。同社のコンサルティングコンセプトである「Side-by-Side」に象徴される通り、クライアントの革新実現を真に目指す中では、提言だけでなくその実行支援までコミットメントすべきとのスタンスを持つ。クライアントの「腹に落ちる」提言を追求しており、同社との関りが終了した後も自律してビジネスを継続できる環境を最終目標にしている。日本法人においては既に40年を超える活動を続けており、日本国内及び外資系の大手製造業・情報通信産業・金融関連企業等の経営に対して、深い関りを持っているコンサルティングファーム。「戦略と世界観の構築」「人と組織環境の開発」「経営と技術の融合」を基本思想とする。

同ファームの有名出身者

ミューズ・アソシエイツをシリコンバレーに設立して代表取締役社長となった梅田望夫氏は、アーサー・D・リトル・ジャパン出身のビジネスマン。その後は株式会社はてなや株式会社リコーの取締役にもなっている。また、ngiグループ代表取締役社長やライフネット生命保険株式会社の社外取締役を歴任している西川潔氏も、同社の出身者である。

株式会社ローランド・ベルガー

設立経緯やこれまでの沿革

1967年にドイツで設立された、ヨーロッパを発祥の地とする世界唯一のグローバルコンサルティングファーム。以降50年以上に渡り、自動車や流通、科学、金融、情報通信などさまざまな分野のグーバル企業の経営課題を解決し続けてきた。日本法人は、1991年に設立。以降はアジア地域の成長における推進力としての役割を担っている。

グローバル拠点や社員数

1991年に設立した東京オフィスを含め、2021年9月現在では世界35か国に52のオフィスを構えている。全世界で2,400人のスタッフがおり、東京スタッフは約100名。そのうちの2割程度を女性スタッフが占めている。

ファームの特徴や他社との違い

同社のコアバリューは、アントレプレナーシップ、エクセレンス、そしてエンパシーの3つ。自律的に考え行動し、新しいことに果敢に挑戦する。持続可能かつ目に見える成果の実現に向けて、寛容と尊重の精神を大切にして活動している。短期的な利益にとらわれず企業と社会の持続可能な成長を目指し、中長期的な観点でクライアントに対峙できる点が大きな強み。「未来起点」「協同／協業」、そして「社会課題」の3つの観点を重視しており、クライアントの組織の力量を見極めた上で、実現できる現実的戦略を描くことを信条とする。また、インダストリー軸に縛られすぎることなく、テーマ軸・ファンクション軸がより重要視され、価値創造における領域設定の自由度が高い点も大きな特徴。ヨーロッパ初のコンサルティングファームらしく、パートナー間でのコンセンサスを重視して強制的ではない協力関係を重んじる傾向がある。

同ファームの有名出身者

同社の出身者にも、日本で活躍する有名ビジネスマンは多数いる。たとえば、株式会社あきんどスシロー社長の水留浩一氏や、日本マクドナルド株式会社の上級執行役員である足立光氏などは、同社の出身。また、式会社ロジスティック代表取締役の嶋正和氏や、シカゴコンサルティング株式会社代表取締役社長の斎藤廣達氏も同社で活躍した経歴を持つ。

アクセンチュア株式会社

設立経緯やこれまでの沿革

電子情報システムの開発・統合のサポート業務を行うコンサルティング事務所としてアメリカで誕生した。1960年代に入るとアジア太平洋地域にも進出を始め、その最初のオフィスとして1962年に東京オフィスを立ち上げている。2000年にはマイクロソフトと共同出資し、マイクロソフト・プラットフォームに特化したテクノロジーコンサルティング＆デリバリーの会社であるアバナードの設立も行っている。現在の社名「アクセンチュア」担ったのは、2001年のこと。

グローバル拠点や社員数

2021年9月現在では、世界50カ国200以上の都市にオフィスを構えており、全世界に53万7,000人もの従業員を抱える巨大組織となっている。

ファームの特徴や他社との違い

経営やIT、アウトソーシングのプロフェッショナルとして、日本では50年以上にわたりコンサルティング業界をリードしてきた。日本ではITコンサルティングを主要業務としながら、戦略立案も実施している。女性の能力を高く評価しており、グローバルレベルで女性を支援するための多種多様な取り組みを実施。日本独自の女性のキャリアアップ支援活動としては、 社内横断組織により「Women’s Initiatives(ウィメンズ・イニシアチブ)」を開始している。アクセンチュア全体、および日本において、ここ数年高い成長率を維持。2020年はコロナ禍の影響もあったが、昨年比でみると数字はプラスで推移している。これは全産業をカバーできるカバレッジの広さとビジネス×テクノロジー×BPOの領域の広さが主な要因だとみられており、中途採用にも積極的に取り組んでいる。2020年10月には、アクセンチュアとしては過去最大のブランド変革を発表。新たなパーパス、成長戦略とブランディングを策定している。

同ファームの有名出身者

ケンコーコムの代表取締役社長を務めたことのある後藤玄利氏は、同社の出身。また、ALBERTの代表取締役社長である上村崇氏も、早稲田大学卒業後にアクセンチュアに入社した経歴を持つ。

デロイトトーマツコンサルティング合同会社

設立経緯やこれまでの沿革

1981年に設立された等松・トウシュロスコンサルティングが前身。その後1993年に等松・トウシュロスコンサルティングが経営コンサルティング部分とシステムソリューション部分に分離。コンサルティング部門が、トーマツコンサルティングとして設立された。現在の社名となったのは、2008年のこと。

グローバル拠点や社員数

東京の本社を始め、大阪・京都・福岡に支社を持つ。従業員数は、2020年5月末時点で3,608名。全世界150カ国以上の約20万人のエキスパートのネットワークを持つ。

ファームの特徴や他社との違い

経営戦略からその実現・導入に至るまで一貫したサービスを提供する「Executable Strategy」を徹底している。グループ各社の総合力を活用し、ワンストップでサービスを提供。海外では同社の各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を構築している。また、Deloitteが世界各国に有する監査・税務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力を活かし、日系企業の海外進出・海外拠点設立の支援や外資系企業の日本進出などにクロスボーダーで対応できる点も強み。国境を越えたクロスボーダー体制をスムーズに組めるネットワークを持っているファームは希少であり、ナレッジの相互共有が可能なも強みとなっている。さらに、一企業に対するコンサルティングだけでなく、日本の産業構造・国策に関わるテーマにも取り組む可能性あり。グローバル規模でのプロジェクト編成もめずらしくなく、出張・駐在を問わず海外で活躍する人材も増えている。

同ファームの有名出身者

高松琴平電鉄株式会社の代表取締役社長である真鍋康正氏は、同社の出身者として知られています。また、インフォシス日本代表で元NTTデータグローバルソリューションズ代表取締役社長でもある大西俊介氏も、同社の出身社。

PwCコンサルティング合同会社

設立経緯やこれまでの沿革

1849年にサミュエル L. プライスがロンドンで始めた事業が、PwCコンサルティングの契機。1854年にウィリアム・クーパーが始めた事業が7年後にクーパー・ブラザーズとなり、以後約150年に渡って統合を重ねる。そして1998年に全世界のプライス・ウオーターハウスとクーパース＆ライブランドが合併し、現在のプライスウォーターハウスクーパースとなった。

グローバル拠点や社員数

現在では、世界158カ国に及ぶグローバルネットワークに250,000人以上のスタッフを有する。欧州・中東・アフリカに12万人以上、アジア・オセアニアに9万人以上、アメリカに7万人以上のネットワークがある。

ファームの特徴や他社との違い

経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する。PwCグローバルネットワークとの連携を活かし、クライアントが直面する複雑かつ難解な経営課題の解決に取り組む。世界のPwC の多くの拠点には日本人プロフェッショナルおよび日本語対応スタッフが常駐しているため、日本のクライアントの利便性は高い。また、PwC Japanは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称。監査およびアシュアランス、ディールアドバイザリー、コンサルティング、税務、そして法務における卓越した専門性を結集している。公認会計士や税理士、弁護士、その他専門スタッフ約7,300人を擁する「プロフェッショナルサービスネットワーク」として、クライアントニーズにより的確に対応したサービスを提供する。

同ファームの有名出身者

株式会社Xenomaの取締役経営企画部長である富取祐香氏や、かえで会計アドバイザリー株式会社の代表取締役である岡村憲一郎氏などは、同社の出身者。また、株式会社CRAZYの取締役である松田悠介氏も、同社で活躍した経歴を持つ人物。

KPMGコンサルティング株式会社

設立経緯やこれまでの沿革

明治時代初期に、オランダ・イギリス・アメリカ・ドイツを拠点とする快慶事務所が合併し、KPMGインターナショナルの前身となった。そして現在のKPMGインターナショナルの形になったのは、それからしばらくたった、1987年のこと。そして2014年にKPMGマネジメントコンサルティング株式会社とKPMGビジネスアドバイザリーを統合しKPMGコンサルティングが設立された。

グローバル拠点や社員数

オランダを本部とし、現在ではインドや中国、東南アジアを中心として世界150カ国にネットワークを持つ一大ビジネスグループとなっている。日本法人であるKPMジャパンでは、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる8つのプロフェッショナルファームに約9,000名の人員を抱える。

ファームの特徴や他社との違い

KPMGというグローバルに活動するプロフェッショナルファームが持っているネットワークが、同社の大きな強み。元々ヨーロッパ色が強いファームだが、東南アジアにも強みを持っている。日本企業のアジア進出、現地法人のマネジメント上の課題解決においては強力にサポートできる。150ヶ国にわたるグローバルネットワークを活かし、グローバルカンパニーのグループ経営管理の最適化の実現を追求。そのために、事業上のリスク評価と対応策提案、効果検証まであらゆる角度からソリューションを提供しており、腰を据えて仕事ができる環境を構築している。

同ファームの有名出身者

GCAの創業者で代表取締役社長である渡辺章博氏は、KPMGコンサルティング株式会社の出身者の1人。日本とアメリカにおいて、公認会計士として活躍している人物である。彼はアメリカのKPMGニューヨーク事務所に入所し、日本に帰国した後はKPMGコーポレートファイナンスを立ち上げた。また、日本振興銀行の元社長である木村剛氏やPermiraのシニア・アドバイザーである吉原寛章氏なども、同社で活躍した経歴を持つ。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

設立経緯やこれまでの沿革

2010年11月に誕生した、世界四大会計事務所のメンバーファームである「EYアドバイザリー株式会社」が前身。その後、2017年1月に新日本有限責任監査法人のアドバイザリー事業部、及びEYフィナンシャル・サービス・アドバイザリー株式会社と統合し、同社が誕生した。

グローバル拠点や社員数

世界140カ国以上の国々に17万人以上のメンバー、1,500名を超える経験豊富なプロフェッショナルが在籍し、クライアントの経営課題解決に努めている。

ファームの特徴や他社との違い

世界各国に構築されているグローバルネットワークが、同社の大きな強み。グローバルで培われたさまざまな知見を活かし、海外展開を考える日本企業や日本市場に参入する海外企業のプロジェクトなどのクロスボーダー案件にも対応している。海外案件の保有数が多く、日本に居ながら海外のEYグローバルlのメンバーと協働する機会も多数。財務プロセス改革から全社的コスト削減支援、サプライチェーン最適化といった財務・業務改革の分野におけるアドバイスを行う。さまざまな経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で各種最適なサービスを提供するグローバルコンサルティングファームだと言える。少数精鋭の企業であるため、コンサルティングのみならず組織運営に携わることも考えられる。2017年にサービスを統合しており、今後大規模ファームになっていく同社では、グループのシナジーを大いに活用することが期待できる。

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今回は、グローバルコンサルティングファームを10社に厳選してご紹介しました。グローバルコンサルティングファームへの転職をお考えの方は、ぜひアクシスコンサルティングにご相談ください。