自動運転、e-Sports、デジタルヘルス、5G/6G、電子決済、メタバースといったテクノロジー・メディア・通信業界の”カタリスト”として、最前線を走ることを使命に掲げるデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（以下 DTC） TMT（Technology, Media & Telecom）部門。
技術革新による事業環境変化やグローバル規模での業界再編が激しいこの領域において、海外のメンバーファームとの連携やアジャイル型戦略立案・実行で「変革のイネーブラー」として日本企業の再興を後押しする同組織。今回は、組織をリードされる執行役員 入江洋輔様、そして遠山様、三津江様より、DTCを選ばれた経緯から、TMT業界のマーケット状況と、メンバーファームとのコラボレーション事例などについてお聞きしました。
デロイト トーマツ コンサルティング 合同会社TMT（Technology, Media & Telecom）部門 入江様、遠山様、三津江様のご経歴
梅本
それでは、ご経歴をお伺いしてもよろしいでしょうか。
入江様
私は2005年12月にアメリカの大学を卒業した後、2006年4月に外資系コンサルティングファームに入社しました。入社当初は大阪エリアでSAP導入プロジェクトなどに取り組んでいましたが、その後、東京の総合電機メーカーのプロジェクトを経験したのち、2009年10月にDTCへ転職しました。転職後はすぐに海外系のプロジェクトに携わる機会に恵まれて、2009年から2014年の夏までヨーロッパで複数のプロジェクトに参画していました。
日本へ帰国して以降、TMT部門のテクノロジー領域において日系の家電、総合電機、複合機／プリンターメーカーなどを中心にグローバルな領域での業務を担当しております。
梅本
そもそもなぜ、御社に転職をしようと思ったのでしょうか。
入江様
グローバルな舞台での経験を積みたいと考えていたからです。DTCは現在、約5,000名の規模ですが、私が入社した当時は700名ほどで今と比べると組織規模は小さいものの、その当時から既にグローバルの強みがあり、メンバーファーム間のコラボレーションも活発で、ここであればさらに成長できるのではないかと可能性を感じたため、転職を決めました。
梅本
三津江様のご経歴をお伺いしてもよろしいでしょうか。
三津江様
大学では半導体プロセス工学を専攻し、新卒で日系自動車部品メーカーに入社し、半導体部門に配属されました。そこで車載半導体の設計開発を手がけた後、外資系半導体メーカーに転職し、15年間ほど在籍しました。前半はエンジニアリング職に就き、後半はプロダクトマーケティングなどを担当しました。
その後、コンサルタントとしてのキャリアに興味を持ち、総合コンサルティングファームへ転職を決め、約4年間、半導体業界のコンサルティングに携わりました。
それまでのキャリアを振り返ると比較的大きな企業での経験が多かったため、新たな経験を求めてスタートアップに転職し、そこで2年間ほど経験を積みました。しかし、再び半導体関連のコンサルティングにチャレンジしたいと思うようになりDTCに参画しました。
梅本
最終的に御社に決められた理由は何でしたか。
三津江様
DTCが半導体領域に対する支援に力を入れていることが決め手になりました。グローバルで半導体CoE(Center of Excellence)と呼ばれる組織があり、多くの仲間と連携できる仕組みとなっています。その組織では、世界中の半導体関連企業に対して支援を行っており、それらを通じて得られた知見を元に、協力し合える体制が整っています。
また、国内においても半導体サブセクターが設けられており、半導体分野に対し強いコミットメントが感じられたことが魅力となり、入社を決めました。
梅本
遠山様のご経歴を教えてください。
遠山様
新卒で総合コンサルティングファームに入社し、コンサルタントとして4年間在籍しました。
私は大学時代、情報メディアを専攻し、社会におけるメディアの役割やその将来性を研究しており、国内メディア企業の成長・変革に携わりたいと考え、さまざまな角度からその支援ができるインダストリーコンサルタントのキャリアを選びました。
ファーストキャリアでは、TMT業界の中でメディアに限らずさまざまなアカウントで経験の幅を広げ、インダストリーコンサルタントとしての基礎を鍛えていただきましたが、4年が経ち、マネジャーを目指すタイミングで自分のキャリアを見つめ直した際、当初から希望していたメディアセクターにおける経験や知見をもう一段深めたいと考えるようになりました。DTCのTMT部門であればメディア系クライアント向けの案件が豊富にあると知り、参画を決めました。
「市場の独占」から「エコシステム構築」へ。大企業に迫るビジネスモデルの変革の波
梅本
TMT部門が手がけるマーケットの全体像やビジネスの状況などを教えていただけますか。
入江様
TMT部門は、現在「TM&E(通信・メディア・エンタメ)」「TMT-Tech(エレクトロニクス・IT・半導体)」の2つのセクターに分かれています。
マーケットの状況としては、いずれの企業も既存ビジネス成長の頭打ちに直面しており、さらに、中国や台湾、欧米のGAFAといった海外プレイヤーのみならず、国内のスタートアップを含め、新たなプレイヤーが現れている状況です。このような状況の中、大企業は既存の事業だけでなく、新たなビジネスモデルの確立や、既存の組織構造の変革が迫られています。
例えばテック領域では、従来ハードウェアが中心だった家電メーカーや電子部品メーカーなどが、「モノ売り」から顧客の課題に合わせてソリューションを提供するといった「コト売り」へのビジネスモデルの転換を求められています。さらに「製品を所有するのではなく、使用時のみに支払いたい」といったような顧客ニーズも顕在化してきています。
それに対応するためには、自他の製品を組み合わせてソリューションを設計し、それを柔軟な課金・料金体系で顧客に提供するケイパビリティが必要であり、従来のセールススキルに加えて、ソリューション設計や市場分析のスキルも欠かせません。そうしたスキルを組織として高めていかなければ、海外プレイヤーや異なる分野から参入するプレイヤーに対して戦っていくことができないからです。
企業にとって長い歴史で培われた「自分たちらしさ」を保ちつつ、他社との協業も含めて、顧客に対して最適なソリューションを提供する企業への変革が課題となっています。
梅本
実際、複数の企業が連携していく動きは増えているのでしょうか。
入江様
そうですね。特に新規事業を立ち上げる際、「エゴシステム」から「エコシステム」へという言い方を用いることがあります。これは、単に企業が自社だけでビジネスを行い、自分たちだけで利益を独占するという考え方から、社会の大義のために他社と協業しながら、その中で「自社の独自性」を活かし、共に収益を上げいくというビジネスモデルへの変革です。1社が市場を独占するのではなく、より大きな市場の中で大きな課題を解決するためにエコシステムを構築する動きが増えています。
しかし、長年独自のビジネスモデルを築いてきた大手企業にとって、この新たなビジネスモデルへの転換や他社との協業は簡単なことではありません。
これに対して、例えば、我々が事務局を担っているTMIP(Tokyo Marunouchi Innovation Platform)では、丸の内エリアの大企業を中心に異業種間のイノベーションの促進や、新しいソリューション開発の支援を我々がリードしています。また、企業間同士をつなぐ活動にも積極的に取り組んでおり、相互に価値を創出できる支援を行っています。
※参考：TMIP(Tokyo Marunouchi Innovation Platform)
梅本
TMT部門では、コーディネートの役割にも注力されているということですね。異業種連携のコーディネート以外にも注力されているテーマはありますか。
入江様
はい。例えば、TMT部門には「TMTストラテジー」というバーチャルチームがありますが、このチームは、TMT業界の戦略策定に長けた人材で構成されており、業界知見がある我々だからこそ可能な新たなビジネスモデルの構築や異業種連携に関しての戦略提案を積極的に行っています。
また、デジタル領域では、インダストリー特有の知見に基づいたオファリングを展開しています。クライアントのニーズは常に変化していくため、クライアントの課題をEnd to Endで捉え、最終的な目標達成まで伴走することを目指しています。
もちろん、大規模なプロジェクトの場合は、オファリングや海外のメンバーファームと連携しながら進めていきますが、プロジェクトの初期の段階や核となる部分においてはインダストリーチームが担当し、デジタルチームが横断的に関わっていきます。
メディア、半導体業界にも迫るパラダイムシフト
梅本
続きまして、遠山様が担当されているメディア・エンタメ領域の状況・課題についてお聞きしてもよろしいでしょうか。
遠山様
テック領域と同様、メディア・エンタメ領域のクライアントも経営環境の大きな変化に直面しており、その変化に伴い、新たなビジネスモデルへの転換、経営・事業戦略の変更が求められています。 各企業が新たな事業の柱づくり、ビジネスモデルの変革に取り組んでいる状況です。旧来型のメディアの価値が縮小する中、コンテンツ（IP）が鍵を握り、国内・海外でIP展開によって稼ぐビジネスモデルへとシフトしていますが、例えばゲーム・漫画は一定進んでいる中、放送・新聞・出版などは依然苦労しており、バリューチェーンの見直しが急務となっています。日本は魅力的なコンテンツを多く持っていますが、海外市場への展開についてはまだ伸びしろがあると感じています。また業界全体の持続的な成長においては、クリエイターへの収益還元や創作活動を支える事業基盤も重要になると考えられます。
さらに、これらの変革に適応するためには、ビジネスサイドだけでなく、それを支える事業インフラ、プロセスや組織・人材体制などの整備も重要ですので、それらのあらゆる経営課題に対し横断的にご支援をしていきたいと考えています。
そのためにTMT部門では、アカウントチームを中心に必要なチームを組成してクライアントにサービスを提供します。どのようなテーマに対してもオファリングやグループ内の専門家と協力体制を組み支援できることがデロイトトーマツ グループの強みであり、TMT部門のメンバーとしても自信を持ってクライアントと向き合える環境だと感じます。
梅本
三津江様がTMTセクターで担当されている半導体領域においても、クライアントが直面している課題やマーケット状況について教えていただけますか。
三津江様
現在、半導体業界においても大きな変革期を迎えております。2021年から経済産業省が半導体製造拠点の誘致・支援を行い、熊本や千歳にファウンドリによる工場新設が進むなど、業界全体が非常に盛り上がっています。しかし、解決すべき課題が山積みとなっているのが現状です。
例えば、これから国内で半導体製造拠点が整備されると、製造を委託する側の半導体設計企業や、その担い手である人材の育成が重要になってきます。また、先端プロセスで製造される半導体を使う側、すなわち需要家も育成しなければなりません。特に日本では自動車産業が盛んですが、その競争力をさらに高めるために、そういった先端プロセスの半導体をいかに活用するかも今後問われてきます。さらにはこれからの半導体製造では、『チップレット』と呼ばれる個片化された複数のチップを１つのパッケージに収めるための三次元実装といった技術が注目を集めており、その高度化や実用化に向けて、研究開発の取り組みが進められています。そしてそれを支えるサプライチェーンの構築も必要となり、業界全体でパラダイムシフトがおきることも予想されています。こうした変化の中で、半導体エコシステムの各プレイヤーがどのように対応していくか、検討を進めている段階にあります。
梅本
技術戦略に絡んだお話になりますね。
三津江様
まさにそうです。我々は半導体市場や技術動向の調査・分析を行い、専門家へのインタビューなども通じて蓄積された業界知見を元にクライアントへ提案を行い、新しいビジネスチャンスを広げられるようご支援をしております。
現在半導体業界では、IT基盤の構築やERP、CRMシステムの刷新といった取り組みもさることながら、これからのパラダイムシフトに向けた技術戦略の策定が求められています。まさに新規参入を目指す重要局面だと言っても過言ではありません。新しい領域に取り組む上で欠けている部分を補うため、他社との連携やM&Aを検討するクライアントも多く、ご支援の機会が増えています。
コラボレーションにより総合的なアプローチが狙える
梅本
先ほどコラボレーションのお話がありましたが、あらためて実際にどのようなコラボレーションが行われているのかお聞かせいただけますか。
入江様
最近の事例を絡めてお話をすると、私たちが注力しているテーマの一つがサステナビリティです。特に家電やテクノロジーメーカーの製品は、私たちの日常生活に深く入り込んでいるため、サステナビリティやエネルギーを考慮した新たな戦略の策定を目指すプロジェクトが増えています。
具体的には、グローバルの視点でどのように戦略を構築していくか。つまり、グローバル各地での共創パートナーを見つけ出し、エコシステムを構築して、どのように社会的価値を創出していくかが重要になります。その鍵を握るのが欧州です。ヨーロッパは規制やルール作りをリードしており、バッテリーパスポートや修理可能性指標、カーボンフットプリントなどのヨーロッパ発の規制やルールがグローバルに展開されることが多いからです。
このように日本だけでなくグローバルで生まれる規制やルール・トレンドを把握するために、デロイトでは、ビジネスモデルの構築やサービスのローンチを行う上で、日本だけでなく欧米や東南アジア、インド、アフリカなど各地域ではどのような課題があるのかを理解し、適切なビジネスモデルを展開するために各地域のメンバーファームと協力していきます。このグローバルなコラボレーションがデロイト トーマツ グループの大きな価値であり、メンバーのやりがいにも繫がっていると思います。
また、デロイト デジタルも大きな強みの一つです。インダストリーやモニター デロイトといった戦略チームが描いた戦略を机上の議論で終わらせるのではなく、戦略策定から最終的な消費者へコンテンツを届けるまで一貫したサービスを提供できることが強みです。地域ごとに適切なメッセージを伝えるために、各地のクリエイティブチームと連携し、Webページやパンフレット、動画の制作やキャンペーンの企画・実施を進めていきます。こうした総合的なアプローチは、デロイト トーマツ グループだからこそ実現が可能です。
また社内でも同様、個人の力には限界があるため、デロイト トーマツ グループでは以前からチームで取り組むカルチャーが醸成されているように感じます。
梅本
コラボレーションのしやすさについて遠山様自身も感じていますか。
遠山様
はい。具体例としては、例えばテクノロジー活用を基軸とした経営変革を支援する場合、TMT部門が中心となりクライアントの業種やビジネスに対する深い理解に基づき、経営・事業戦略やロードマップの策定を行いつつ、システムやファイナンス観点でも深い知見が必要となるため、各オファリングチームと連携し課題や施策の深堀りを行い、クライアントに提示するなど、シームレスに対応することができています。人事領域のテーマの場合、TMT部門とHC部門が協働でプロジェクト体制を構築し、クライアントの経営層とのディスカッションを通じた課題整理から施策設計までを伴走するケース、更にIT組織・人材に関する検討が必要になる場合には加えてテクノロジー戦略の部門とも連携するようなケースもあります。
サークル活動や部活動、非営利な活動がもたらす多大なメリット
梅本
御社のカルチャーの特徴として部活やサークル活動に注力されている点が挙げられますが、三津江様はどのような活動をされていますか。
三津江様
私は、半導体CoEを軸としたファームバリュー活動を行っており、オファリングチームやメンバーファームの方たちと半導体業界が直面している課題について議論する場を運営しています。そこでは、グローバルチームとの連携を通じて得られた海外の半導体関連動向やケーススタディなどの情報も共有しています。
また、チームで半導体業界に関する書籍やレポートのリリース、セミナーの企画・運営なども手がけています。2023年4月に半導体セミナーを開催し、産業界・学術界のキープレーヤーをお招きしました。そこでは業界のアッパーマネジメントクラスの方たちが集まり、有意義な議論を行うことができました。
こうしたセミナーを通じて企業から個別で課題を伺い、コンサルティング支援に繋がるケースもあります。
梅本
遠山様はどのような活動をされていますか。
遠山様
1つは、TMT部門内の「エミネンス活動」という組織活動です。この活動では、業界ごとにチームが分かれており、私はメディアエンターテイメントチームに所属しています。隔週で有志のメンバーが集まり、メディアチームだけでも10名以上が参加しています。
どうしても日々のプロジェクトでは特定テーマに注力してしまいがちですが、エミネンス活動では中長期的な視点で議論を行い、そこで得られた知見をオウンドメディアでの執筆を通じた発信も進めております。
そしてもう1つの取り組みが、中途入社の社員に対するフォローアップ活動です。デロイトトーマツ グループ全体の人事制度としてコーチ制度がありますが、TMT部門ではそれに加え独自のフォローアップチームを立ち上げ、一人ひとりに対してTMT部門での働き方に関する説明やFAQの展開などのオンボーディング、立ち上がり状況の確認などを行っています。こうした活動はTMT部門として力を入れており、実際に中途入社の方々からも感謝の声をいただいています。
梅本
他にも御社には部活動があると伺いましたが。
遠山様
そうですね。私はTMT部門の中で、部活動をはじめとする各種施策を企画するチームに参画しています。テニス、ゴルフ、アウトドア、ゲームなどの部活動が立ち上がっていますね。また、部活動の他にも、TMT部門のTeamsのチャネル上で自由に企画を受け付けており、これまでにお花見、キャンプ、スポーツ観戦などの企画が有志で開催されました。
梅本
それは面白いですね。
遠山様
そうですね。こうした活動があることでプロジェクト外のメンバーとも繫がりが生まれ、お互いの人となりをよく知る機会にもなり、仕事の場面での連携に繫がることも多々あるので、組織・チーム力の強化という面でも非常によいことだと感じますね。
TMT部門におけるキャリアパスの多様性に注目
梅本
続いて、キャリアパスに関するお話を伺いたいと思います。前職と比較してどのような経験ができていると思いますか。
遠山様
期待以上の経験ができていると実感しています。私は新卒からずっと「インダストリーコンサルタントとは何か」と悩み続けてきました。コンサルタントとしてクライアントから課題を引き出し、深く理解し、できるだけ制約のない形で解決策を提示していきたいと考えていました。DTCに転職後、事業戦略からテクノロジー、デジタル、組織人事などあらゆるテーマに携わり、さまざま部門のクライアントと関わる機会を得ることで、クライアントが抱えている問題の背景・構造をより多角的に捉え課題提起ができるようになりました。自分にとってのインダストリーコンサルタントとしての「ありたい姿」が具体化され、それを実現するための経験ができていると感じています。
加えて、TMT部門には、この業界に対する熱量が高く、個々人の興味関心を突き詰めている個性的なメンバーが多く、日々、新たな知識や刺激を受けられる環境です。このような環境で働けることもDTCに転職して良かったと思うところです。
梅本
素晴らしいですね。三津江様は前職と比較して得られた経験はいかがですか。
三津江様
社内に半導体専門の組織があることで、専門性を磨きながら、質の高いサービスの提供やメンバーファーム間でのスムーズな連携ができるようになりました。
また、社外向けの取り組みとして、熊本に「熊本半導体ビジネス室」を立ち上げました。このような半導体に特化した専門のビジネス室を設立することは、恐らく前例がなく、発表以来、半導体エコシステムの関係者だけでなく、銀行や建設業界など多方面から問い合わせを受けております。
このように、明確な専門性を掲げることで、社内外問わずいろいろな方から関心を集めることができる環境においては大きな違いを感じていますね。
梅本
TMT部門内のキャリアパスについて、入江様はどのようにお考えでしょうか。
入江様
多様性は間違いなくありますね。TMT部門はインダストリー組織だからといって、必ずしも特定のクライアントを担当したり、一つのセクターに所属したりしなければならないというわけではありません。先ほどもお話しした通り、バーチャルチームにはなりますがストラテジーやDXチームなど業界横断テーマを担当するチームもあります。
このように、これまで業界全体が抱える課題に対して、顧客を横断的にアプローチできるチームを目指し取り組んできたTMTにおける幅広いキャリアパスは魅力の一つだと思いますね。
大企業での新ビジネスモデルの創出、世界をリードできる日本へ
梅本
では最後にTMT部門に興味をお持ちの方へメッセージをお願いいたします。
入江様
TMT部門には現在、100名を超えるメンバーが所属しており、大企業の新しいビジネスモデルの創出を通じて、日本企業が世界をリードすることに貢献することを目指しています。そうした想いに共感し、情熱を持って取り組んでくださる方とぜひ一緒に仕事ができればいいですね。
三津江様
私たちは半導体分野のさらなる強化を目指しています。熊本に新たに立ち上げた半導体ビジネス室を皮切りに、九州での活動を強化しており、半導体拠点としての千歳や広島にも多くのチャンスがあると考えています。
課題は製造だけではありません。設計や人材育成など多岐にわたっております。例えば熊本であれば、新しい工場の建設を考える際の周囲のインフラや住宅環境など、半導体関連においてはさまざまな課題があります。これらをどのように取り組んでいくかを考えていかなければなりません。
半導体に興味のある方や、半導体のバックグラウンドをお持ちの方は、ぜひ私たちと一緒に半導体分野を盛り上げ、支援体制を強化していくために協力していただければと思います。
遠山様
TMT部門では、業界経験が浅い方でも、強い志と基礎スキルがあれば、インダストリーコンサルタントとして成長できる環境が整っています。勉強会等も活発に行われていますし、キャリアパスについても、部門長やコーチと相談し、どのように自身の強みを伸ばしていくかを検討し、フィードバックを得ながら取り組むことができます。是非、メディア・エンタメ業界に貢献したいという思いのある方と、個々の強みを活かしたチームとして、新しい価値提供のための取り組みをご一緒できればと思います。
