電力の小売全面自由化や電力会社の分社化、脱炭素化やグリーントランスフォーメーションの推進などにより、エネルギー業界は大きな転換期を迎えています。経営のあり方そのものを見直さなければならない電力会社やガス会社から、新たにエネルギー産業への参入を考えている他業種までを対象に、経営戦略からデジタル・テクノロジーの活用など幅広く支援しているのが、PwCコンサルティング合同会社(以下、PwCコンサルティング) Industrial Products Service-Energy & Utilities(以下、IPS-E&U)チームです。
今回は同チームの上席執行役員 パートナー 立川慎一様、シニアマネージャー 安川洋太様、マネージャー 山本真梨子様に業務内容からお仕事のやりがい、他部門とのコラボレーション事例や求める人物像までお伺いしました。
PwCコンサルティング E&U 立川様、安川様、山本様のご経歴
井内
まず皆様のご経歴からお伺いできますでしょうか。
立川様
私は新卒で外資系コンサルティングファームに入社し、シニアマネージャーを務めました。主に担当していたのは、ITを活用した業務改革や組織改革です。
2014年、PwCコンサルティングに転職し、2022年よりIPS-E&Uの責任者として、脱炭素化に向けた対応、高まる地政学リスクへの対応等の変革期を迎えている電力・ガス・石油業界を対象に事業戦略策定、経営基盤再構築、DX推進等のコンサルティングを行っています。
井内
PwCコンサルティングを転職先として選ばれた理由は何でしょうか。
立川様
人が良かったという点に尽きます。私がPwCコンサルティングに入社するのを迷っていた時、「立川さんの決断を尊重する。ただ、採用の過程で知り合ったことは何かの縁だし、入る・入らないは抜きに1回食事をしに行こう」と当時採用を担当されていたパートナーに声を掛けていただきました。器の大きさに驚き、直観的にこの人と一緒に働いたらすごく楽しいだろうと思い、転職を決意しました。
入社後も人に恵まれました。PwCコンサルティングでは部門を跨った交流が頻繁にあります。お互いを尊重し、自分ができることでクライアントや社会のためになることがあれば、積極的に貢献しようというマインドを持つメンバーがそろっています。そうしたメンバーが、PwC Japanグループ（以下、PwC Japan）には約1万人、PwCグローバルネットワークには約36万人もおり、部門や組織の壁を越えて協働しています。
井内
続いて、安川様のご経歴をお伺いしてもよろしいでしょうか。
安川様
私は、大学卒業後に大手不動産会社に入社しました。主に都心部の再開発案件において、予実管理などのバックオフィスの経営管理業務を推進してきました。30歳を機に、プロフェッショナル領域を確立したキャリアを築きたいと考え、経営管理領域における知見・経験を軸に、経営コンサルティングの業界に転職することを決意しました。
まず、銀行系シンクタンクのコンサルティング部門に転職し、日本の電機メーカーの電力ビジネスへの参入を支援しました。エネルギー業界には面白いテーマが豊富にあることを実感し、大きな魅力を感じましたね。そのタイミングでPwCコンサルティングのIPS-E&Uを知り、再度転職を決意しました。
PwCコンサルティングでは、前職の経営管理のバックグラウンドを活かして、電力会社やガス会社などの経営管理のあり方を再構築する支援を行っています。また、再生可能エネルギーに関連する新規事業についても支援を強化しています。
井内
PwCコンサルティング様に入社を決めた理由をお聞かせいただけますでしょうか。
安川様
PwCコンサルティングであれば、エネルギー業界を軸に専門性を高めながらキャリアを築けると考えたためです。また、転職活動時に、PwCコンサルティングで働かれている方の人柄にも魅力を感じました。面接官と話す中で、「この人と一緒に働きたい」という印象を強く持ったことを覚えています。
井内
最後に、山本様のご経歴をお伺いしてもよろしいでしょうか。
山本様
私は新卒で大手エネルギー企業に入社し、資源ビジネスのキャリアを築いてきました。社会インフラを支える実務経験を積み、次なるステップを考えた時、第一線でのビジネスからさらに視野を広げ、視点の高さを引き上げて経験を積みたいと考えるようになりました。コンサルティングファームを選んだのは、複数の企業の成長戦略や課題解決に携わることができ、一企業の枠を超えて転用可能なビジネススキルを身に付けることができると考えたためです。現在は電力会社やガス会社の業務変革やシステム導入などのプロジェクトを推進しています。
100名を超える大規模のエネルギーチームで、GXやDXを支援
井内
IPS-E&Uの組織体制やビジネスについて教えていただけますでしょうか。
立川様
組織体制は現時点で120名ほどです。コンサルティングファームのエネルギー産業に関する事業部では大規模と言えると思います。ビジネスに関しては、昨年度40％を超える成長を遂げた上で、先日第一四半期の業績は、昨年度比で70%を超える成長でした。おそらく業界の中でも相当な勢いで成長している部門だと思います。この急成長を支えているのが、2022年7月から行ってきた3つの改革です。
1つ目は、脱炭素化やグリーントランスフォーメーションへの支援です。当社は組織横断型イニシアチブの1つのテーマとしてグリーントランスフォーメーションを支援する「グリーントランスフォーメーション（GX）ビジネス開発支援（以下、GX）」を立ち上げました。従来のエネルギー事業者だけではなく、エネルギー業界への参入を考えている会社も対象で、立ち上げから成果を出すまで伴走し、新規事業を軌道に載せるサポートを行っています。エネルギーをソリューションと見立て、それを必要としている業界に提供していく、つまり私たちがサービス提供対象とする業界の幅を広げました。
2つ目は、電力・ガス業界のデジタル化支援の強化です。中長期的に見ると人口減により電力の使用者は減ります。一方、高度経済成長期に建設された電力インフラの刷新は避けられません。加えて、大型発電所から家庭に電力を届ける垂直統合モデルから、洋上風力発電、太陽光発電等の普及に伴い電源が分散化していくため、対応への投資が必要です。そして、これらの経営環境に対応するために必要な働き手は減少しています。需要減×大型設備投資×労働力不足といった三重苦の解消には、従来人手に依存していた設備管理や保全等のデジタル化やマーケティングや顧客接点の変革を進めなければなりません。これらの電力・ガス事業におけるコアビジネスのDXを支援できる体制作りを当社の他チームとも連携しながら、急ピッチで進めています。
3つ目は石油業界の開拓です。EVの普及などにより、石油業界は大きな変革に迫られており、PwCコンサルティングとしてもきちんと支援すべき業界であると考え、現在、石油業界専門チームを組成した上で、改めて監査法人やM&Aを手掛けるPwCアドバイザリー合同会社とコンサルティングでの協働を強めています。また、海外のPwCメンバーファームでは石油ドメインが強いので、その知見も活用しつつ、ビジネスを伸ばしていきたいと思っています。
組織横断型イニシアチブで新しい価値創造を目指す
井内
組織横断型イニシアチブであるGXについて、詳しくお聞きしても良いでしょうか。
立川様
GXとはカーボンニュートラルとエネルギー安定供給の両立を目指し、グリーンエネルギー普及や分散化促進を通じて、多様な業界やクライアントビジネスの新しい価値への転換の支援に特化した組織横断型イニシアチブです。現在のメンバーはIPS-E&Uがコアメンバーとして所属しており、その他Strategy&やStrategy Consulting-X-Value ＆ Strategy、Enterprise Transformation-Industry Solutionsといった他チームのメンバーも約30名参画しています。
世の中全体が脱炭素化社会を目指す流れがある中で、CO2排出量の多くはエネルギーが占めています。さらにウクライナ危機が起き、化石燃料に依存したエネルギー政策は転換を迫られています。そうした中で脱炭素化を推進するにあたり、私たちの知見を世の中に還元する方法を考えるようになりました。
エネルギー業界は裾野が広く、電力会社、ガス会社、石油会社の他、発電所等の建設には工事会社やゼネコンが関わりますし、各部品を製造する重工系のメーカーもいます。大規模な洋上風力発電等の新設には商社や金融機関等も関わります。幅広い支援体制がなければPwCが掲げるPurpose「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」を果たせません。そうした背景からエネルギーの専門性を武器に社会課題である脱炭素化を推進するためのイニシアチブとして当チームを立ち上げました。
井内
サービス提供はスムーズに進みましたか。
立川様
このサービスについて多くの人と話したところ、賛同者が多かったですね。現在はE&Uのパートナー、ディレクター、シニアマネージャー3名をコアメンバーとして、E&Uだけでなく、クロスインダストリー、かつクロスサービスラインで30名以上が関与する体制をつくり、約半年で引き合いだけでも60件を超えています。
従来の業界の垣根を越えて、エネルギーをソリューションに見立てて提供していくベースのチームができたので、蓄電池や水素などの分野を含め、海外のノウハウも取り入れながら国内の企業にサービスを提供することにより、日本の脱炭素社会実現に貢献したいと考えています。また、エネルギー業界は規制産業だからこそ、官の影響力が非常に大きいので、監査法人等とも連携し、国・社会に対しても私たちのThought Leadershipを積極的に発信していきたいと考えています。
脱炭素化と電力小売自由化の潮流の中で、0からプロダクトを生み出す面白さ
井内
現在従事されている案件について教えていただけますでしょうか。
安川様
エネルギー業界において、クライアントがこれまでにないプロダクトを世の中に提供しようとしている案件を支援しています。具体的には、ビジネスが成立する要件の整理などを推進しています。
今、電力業界では、脱炭素化と電力小売全面自由化という2つの大きな流れが起きており、今までとは全く異なるサービスやプロダクトが生まれつつあります。そういった支援に携われることは非常に面白いですね。世界中を見ても類似したサービスやプロダクトがない中で、答えを見つける段階からクライアントと並走し、一緒に考えさせていただける機会を持てることは非常に光栄です。
井内
お仕事では、海外勤務の機会もあるのでしょうか。
立川様
電力やガスに関する規制、脱炭素化などについては、やはり欧米が先行しています。ですので、そのノウハウを国内に持ち込む必要性は高いと考えており、欧米のPwCメンバーファームと今以上にスムーズな連携できるように短期的な出向や駐在を検討しています。
新型コロナウイルス感染症が流行する前は、電力会社の分社化を先行して進めた英国に若手メンバーを出向させ、現地で一定期間プロジェクトに従事してもらい、そのノウハウを学んでもらいました。また、ディレクターにも米国に出向してもらい、デジタルを使った電力トレーディングやリスク管理のノウハウを学び、そのノウハウを基に、日本で電力トレーディングに関わるビジネスを立ち上げてもらいました。こうした取り組みをこれから復活させたいと考えています。
期待値以上の成果を出すことで継続して依頼をいただけている
井内
続いて、業績が好調な背景や御社の強みについてお聞かせください。
立川様
現在、私たちが支援している案件の多くが継続、もしくはクライアントからのご紹介であることです。これは何より私たちが提供するサービスがそのクライアントから評価されているからだと考えています。
クライアントの期待値を超えるサービスを提供するために、私たちのチームは現場主義を徹底しています。実際に私自身も、ほぼ毎日客先を訪問し、プロジェクトの検討会に参加していますし、プロジェクトメンバーとも常に対話しながら案件を進めています。
山本様
クライアントの期待値を越えるからこそ、次のフェーズのご支援につながっていきます。そのためには、クライアントとのリレーションを大切にし、期待値を超える支援が継続できる体制を社内でしっかり構築することも重要です。多くのメンバーを巻き込みながらノウハウやスキルを受け継ぎ、より高い品質のサービスをご提供できるように努めています。
立川様
今山本が担当しているプロジェクトは、実は15年以上にわたりお世話になっているクライアントの案件です。私自身も入社してから約10年間継続して関与させていただいています。当然のことながら、経営環境は変化しますし、プロジェクトはいくつも終了していますが、それでもお声掛けいただいています。クライアントに寄り添い、期待値を超えるサービスを提供し続けたからこそ、長期的な関係が築けているものと考えています。
他部門とWin-Winの関係を築くことで円滑にコラボレーションを進める
井内
集中しつつ幅広く多様な案件を経験できるのですね。
立川様
社内では、Strategy Consulting部門、Business Transformation部門、Technology & Digital Consulting部門、Trust Consulting部門とのコラボレーションを非常に重視しています。具体的には、アカウントプランをインダストリーチームである私たちと各ソリューションチームで整合させることに加え、エネルギー業界の経営アジェンダを解決するためのソリューションを共同で開発することに力を入れています。
具体的には、データアナリティクスのチームと共同で、市場変動の収支影響を予測・シミュレーション可能な新電力向けクラウドソリューションを開発した上で、プロモーションやデリバリーも協力しながら進めています。
また、クライアントの課題が多角化している中、PwC Japanの監査、税務、アドバイザリー等を専門とする各法人とコラボレーションすることは今まで以上に重要になっており、さまざまな案件で協業するケースが増えています。
井内
コラボレーションやコミュニケーションについてはいかがでしょうか。
立川様
あるEV関係のプロジェクトでは、IPS-Autoという自動車分野のチームと連携しました。私たちのチームにはEVに強いメンバーはいなかったため、チームを跨り、エネルギーとEVそれぞれの専門家の混成チームを組成することによって、クライアントの期待に応えられたと思います。
また、とあるエネルギー会社様の海外戦略策定をご支援した際には海外のPwCメンバーファームと連携し、現地の法規制など調査のポイントを絞って効率的に実施しました。PwCコンサルティングの強みとして、国内だけではなくグローバルでもすぐにネットワークを使ってクライアントのニーズに応えられることが挙げられると思います。
山本様
今携わっているプロジェクトには、7つの組織のメンバーが参画しています。クライアントのニーズが複雑化している状況下において、特定の単一組織のメンバーのみで対応することは難しくなっています。クライアントに対して高い価値を提供するためには、必要なスキルを持った多様なメンバーを集め、いかに協働して成果に結び付けていくかが重要と考えています。
実際、こういった取り組みが活性化された結果、社内でのコネクションやリレーションも増えてきています。他組織のメンバーのスキルや成果が互いに分かるようになると、別プロジェクトでのコラボレーションが加速化し、協働のスピードが向上しているように感じています。
立川様
実は私が就任した時に、「脱自前主義」というキーワードを掲げ、全てを自分たちで担うのではなく、チームを越えたコラボレーションを推進していくことの必要性を強く訴えました。「自動車×エネルギー」など、クライアント自体が業界の垣根を越えようとしている中、私たちが旧態依然とした組織体制では、クライアントのニーズに応えられなくなると考えたからです。
コラボ―レーションを円滑に進める秘訣は、Win-Winの関係作りだと考えています。具体的には、他部門に「E&Uと組んだらやりやすい」「成果が出る」と感じて貰うことが大事だと考え、私たちの売り上げが減っても構わないので、協業によるメリットを実感いただけるような共同案件を増やすことを心掛けました。
女性管理職が活躍し男性の育休取得率も100%
井内
チームのメンバー様のバックグラウンドを教えてください。
立川様
当社はダイバーシティやインクルージョンに力を入れており、職員のバックグラウンドも多種多様です。割合としては、新卒入社やコンサルティングファーム出身者が全体の半数、電力会社やガス会社、石油会社などの事業会社の出身者が2～3割、エネルギー会社のシステム子会社出身を含むIT関連のバックグラウンドを持つ者が1割です。残りは、官公庁や同じPwC Japanの監査法人などから希望して異動してきたメンバーですね。このような多種多様なメンバーで多様化するクライアントのニーズにお応えしています。
女性の活躍も進んでいます。私たちのチームはディレクターが10名おり、そのうち2名が女性です。中堅層でも、山本を含め女性のマネージャーやシニアマネージャーが増えてきています。E&Uは女性が管理職として活躍できる組織だと思っています。
井内
バックグラウンドが多種多様で、またそれぞれのライフスタイルに応じて働くことができるのでしょうか。
立川様
はい、そう思います。男性の育児休暇取得率も実は100%で、安川も来月から育休を取得します。私の子どもが産まれた際は、プロジェクトの都合で育休を取得できず、家族にかなり負担をかけてしまいました。その経験から、基本的には育児休暇取得申請は全て承認しますし、アサインメントも調整します。安川は、育休に入る前に終わる案件で、かつ彼が力を発揮できる案件にアサインしました。プロジェクトマネージャーが休みをとってもクライアントにご迷惑がかからないように半年ぐらいかけて準備をしています。
井内
続いて、求める人物像についてお聞かせください。
立川様
いろいろな方に来ていただきたいですね。コンサルティング経験者に加え、山本のようにエネルギー業界での実務経験を持っている人も組織にとっては必要な人材です。例えば、発電所等の現場のデジタル化を進める上では、現場が抱えている課題感を理解していることが何よりも重要であり、現場実務を経験しているメンバーの知見や経験が求められるケースが多くあります。
加えて、現場の課題解決だけでなく、新規事業創出等の戦略分野においても、デジタルを絡めることが不可欠ですので、デジタルに抵抗感がなく、デジタルを使いこなしてビジネスを創ろうというマインドを持っている方にぜひ来てほしいですね。
安川様
さまざまなクライアントからの期待に対して真摯にチャレンジできる人や、自分の経験を押し付けるのではなく、一緒に前向きに新しいことを検討できる姿勢を持っている人がいいですね。
山本様
コンサルティング業界は人材の流動性が高く、メンバーのバックグラウンドやスキルが異なる前提で働くことが多いので、そういった部分から積極的に新たな知識を吸収しようとする姿勢がある方にぜひチャレンジいただきたいですね。そういった姿勢を持つことにより、ご自身の成長曲線も高まっていくと思います。
一人ひとりのステージやスキルに合わせた研修を用意
井内
中途採用で入社された後、どのようにキャッチアップされたのか教えていただけますでしょうか。
山本様
PwCコンサルティングに入社後は、事業会社で培った専門性をベースに、コンサルタントとして必要なコアコンサルテイングスキル、物事を構造的に捉えてアウトプットにつなげていく力をプロジェクトワークを通じて伸ばしていきました。知識の縦軸である専門性に加え、知識の横軸である汎用性や総合性を身に付けるためには、多くのプロジェクトでさまざまな経験を積み、思考の柔軟性を高めていくことが重要と感じています。
プロジェクトワークにおいては、自ら能動的に上長へアドバイスを求め、それを自分なりに咀嚼して成長の機会を追及していくことが大切です。そういう姿勢を継続して持ち続けることが成長へ向けた近道であると思います。
井内
安川様はいかがでしょうか。
安川様
PwCコンサルティングに入社し、コンサルティングスキルの面で至らない部分があったと実感しました。そのため、入社してからOJTを通じてキャッチアップを図りました。
具体的には、同じ上長のもとで2年程働きましたが、自分に不足している部分や日頃から気を付けるべき点などを都度フィードバックいただく文化があると思います。その背景としては、コンサルタントに対しても求めるスキルの軸が社内で明確に設定されていることが挙げられます。そのため、指摘を受ける側としても納得感がありますね。
山本様
また、社内だけではなく、社外での学びの機会に対しても理解のある会社です。プロジェクトに多く携わると経験や知識は増えていきますが、私の場合、さらに体系的に学ぶことで、これまで分散していた経験や知識を紐づける作業、つまり知識や経験の点と点を結び付けて線や面にしていく機会を自ら追及したいと考え、2年間大学院に通学してMBAを取得しました。平日昼間はコンサルティングワーク、平日夜間や土日は通学と、時間的にはかなりタイトでしたが、プロジェクトのアサイン面で配慮いただき、両立することができました。
立川様
2人が入社した当時に比べ、今は研修制度がかなり充実しています。例えば中途入社でコンサル未経験の方には、新卒とほぼ変わらないようなコンサルティングのコアスキルを身に付ける研修があります。コンサルティングファーム出身でも、希望があればベーススキルを身に付ける場も提供しています。
また、マネージャーになる手前の層には、プロジェクトマネジメントのスキルを身に付けるための研修も行っています。その人のキャリアステージに応じて追加で受けられる研修を用意し、組織としても全力でバックアップしています。
井内
最後にメッセージをお願いします。
立川様
私たちのE&Uチームは、PwCコンサルティングの中でも特に成長している部門で、さまざまなタイプの仕事があります。加えて、多様なバックグラウンドの方が活躍できる素地もあります。私たちの組織には、各自の専門性を活かして活躍できるフィールドがありますので、新しいことにチャレンジしたい方には積極的にご応募いただきたいと思っています。
安川様
今、エネルギー業界は脱炭素化や電力小売全面自由化などの大きな変化の潮流の中にあります。クライアント側の変化も非常に大きいため、当社が扱う案件も非常に増えています。世の中の脱炭素化の動きに貢献できる案件も多くありますので、クライアントからの期待値も高く、やりがいも大きいですね。多様な活躍の機会も用意されていますので、ぜひ参画していただきたいと思っています。
山本様
目の前のクライアントに対してしっかりと目に見える形で価値を提供していく仕事であり、クライアントへの貢献と自己実現の両立を図ることできると思います。その中で重要なことは、「キャリアの中で何を達成したいのか」「どのような環境に身を置いてどのようにステップアップしていきたいのか」を自分自身でしっかりイメージすることです。PwCコンサルティングはそういった個々のモチベーションや成長を支えるプラットフォームを提供できると思いますので、高い志を持った方にぜひチャレンジしてほしいですね。
※法人名、組織名、役職、インタビューの内容等は取材当時のものです。
