デジタル庁が掲げる「自治体DX」などの影響もあり、地方においてデジタル専門家のニーズが高まる中、中央省庁と協力して地方自治体のデジタル化の実現に取り組むPwCコンサルティング 関西オフィスのPublic Services（PS）チーム。AIやクラウドなどのテクノロジーを活用したコンサルティングはもちろんのこと、教育の場における働き方改革の支援など、公的機関が抱える課題の解決をミッションとして様々な案件に取り組んでいます。
今回は、同チームの菅村徳之様、水野真実様、上杉敏文様より、どのような想いを持って働かれているのか、そしてマーケットにおけるチームのバリューや、チームの特徴などについてお聞きしました。
PwCコンサルティング PSチーム 菅村様、水野様、上杉様のご経歴
山口
まずは、ご経歴から教えていただけますでしょうか。
菅村様
新卒でSIerに入社し、中央省庁担当のSEを務めていました。その後、東京から地元の関西にUターンし、そこから15年にわたり自治体担当のSEとして経験を積みました。2020年にPwCコンサルティングに入社し、大阪市の事業を担当したいと考えPSチームに所属しました。最初はデジタル庁の案件を担当していましたが、2022年からは新たに大阪市の案件に携わっています。
山口
転職活動をされる中で、PwCコンサルティングに決められたポイントは何でしたか。
菅村様
関西で希望通りの職種に就くことができたことです。転職活動中、他社も検討しましたが、例えばIT系の大手コンサルティングファームはシステムコンサルタント業務に限定したものが多く、前職で担当していた業務とあまり変わらない印象を受けました。一方、PwCコンサルティングでは、関西でシステムコンサルタント業務に限定せず幅広く総合系のコンサルティング業務に携わることができると知り、ここであれば自分がやりたいことができると感じたため、入社を決めました。
山口
続いて、水野様のご経歴を教えていただけますか。
水野様
私は、新卒で東京の銀行系シンクタンクに入社し、主に中央省庁向けに海外インフラのアドバイザーとして経験を積みました。しかし「もっとエンドユーザーに関わる仕事がしたい」と思うようになり、2019年にPwCコンサルティングに転職しました。
PwCコンサルティングでは、中央省庁の案件の中でも、私が志望していた女性活躍や教育などの実証プロジェクトに携わることができました。その後、産休・育休を機に、夫が住む大阪に移住することになりましたが、上司からの「大阪でも今の仕事を継続していいよ」というお話を受けて。現在は、産育休前と同じく、中央省庁の案件にフルリモートで携わっています。
山口
水野様がPwCコンサルティングに転職を決めた理由は何でしたか。
水野様
大きく2つあります。1つは、ポジティブなカルチャーです。当時私は、戦略系コンサルティングファームや他の大手監査法人系ファーム、シンクタンクの面接も受けていましたが、そこでは冷静な頭の良さを評価する印象を受けました。一方、PwCコンサルティングの面接官は私の話に対して「それ、面白そうだね」「そういうことを試してみることは大事だね」と肯定的で温かい返答をしてくださり、にじみ出る優しさに惹かれました。
2つ目は、社会課題に対してチャレンジする企業としての姿勢です。私が関心を抱く人材育成や女性活躍といったテーマは、大規模なシステム案件と比べるとどうしても収益性が低いという側面があります。ところがPwCコンサルティングには、単に収益だけを追求するだけでなく、日本社会を考えた上で必要な課題にも果敢に取り組んでいこうと考えている人が多く、そうした姿勢に魅力を感じました。
山口
続いて、上杉様のご経歴を教えていただけますか。
上杉様
新卒で都道府県庁に入庁し、地方公務員として勤務しました。地方公務員時代は、一般行政職といういわゆる事務職に相当する職種で、ゼネラリストとしてさまざまな業務を経験してきました。その中でも、主に人事配置や人事制度そのものを企画立案する業務が一番長く9年ほど従事し、その他にもさまざまな部署で経験を積み、昨年の2022年11月にPwCコンサルティングに転職しました。
山口
上杉様がPwCコンサルティングに転職を決めた理由は何でしたか。
上杉様
PwCコンサルティングの「やさしい、コンサル。」というキャッチフレーズに心を打たれ、特にその後に続く「やさしさが生む、強さがある」の言葉に惹かれました。前職で人事施策に携わり、チームとしてのパフォーマンスを最大化する方法を模索する中で、心理的安全性の醸成が非常に大切であることを学び、チームメンバーが安心して力を発揮できる環境の重要性を痛感していたからです。
PwCコンサルティングは、「やさしさが生む、強さがある」というコピーを全面に打ち出していることから、それだけの実績や信念、そして働く環境が整っているのだろうという期待を抱きました。また、PwCコンサルティングで働いている友人からも、会社の雰囲気や人事制度について事前に情報を得ていたため、迷わず入社を決めました。
コンサルタントという立場で行政組織の価値を高めたい
山口
PwCコンサルティングに入り、皆さんは何を実現していきたいとお考えですか。日々、どのような想いを持って働かれているのかも併せて教えてください。
上杉様
私は、行政組織の価値や、そこで働く職員のモチベーションの向上を目指しています。というのも、私見で恐縮ですが、「行政の現場で頑張っている人たちの仕事はもっと評価されてもいいのでは」と感じていたためです。また、行政職員の場合、些細なミスでも社会から大きく叩かれてしまうことがあり、その結果、日々懸命に業務に取り組む職員やチャレンジ精神を持つ職員のモチベーションが低下してしまうことがあります。
そうした状況を改善するために、行政組織に残り、職員の立場からアプローチすることも考えました。しかし、行政から一歩外に出て、コンサルタントの立場で取り組むことで、自分が属する組織だけではなく、行政組織全体の価値や職員のモチベーションを高めることにいっそう貢献できるのではないか、と考えてPwCコンサルティングに転職しました。また、いつか機会があれば、公務に戻り、PwCコンサルティングで培った経験や知見をフルに活かしながら行政組織のパフォーマンスや職員の意欲向上にもっと直接的に携わることができれば、とも考えています。
菅村様
私も同様の想いを抱いています。特に自治体の中にはSEを含め、活躍の機会に恵まれない人たちも少なくありません。そういった人たちとも協力して、自治体をより良くしていきたいと思っています。
山口
ちなみに、菅村様が自治体や官公庁の仕事にこだわる理由は何でしょうか。
菅村様
やりがいを感じるからです。例えば、企業の社内システムは、日常生活の中で一般の人たちが触れることはほとんどありません。しかし、自治体や官公庁のシステムは、社会のインフラとなり得るものです。こうした基盤を構築することで、自分の仕事が社会に対して貢献しているという実感を持つことができる。その実感こそが、自身のモチベーションに大きくつながっているのだと思います。
山口
水野様は、どのような想いを持って今、事業に携わっていますか。
水野様
私もお二方と同じく公共政策に価値を提供したいと考えています。私は、学生時代から公共事業に興味があり、公共政策について学んできました。その後、社会人として、さまざまな公共事業に携わってきましたが、そこで「もったいなさ」を感じる場面がありました。例えば、順調に進んでいたプロジェクトでも次年度に十分な予算が確保できない、担当者の異動によってプロジェクトの進行が遅れてしまう、といったことです。
それを改善するためには、中央省庁や地方自治体の人たちのプロジェクト推進力の向上が必要です。とはいえ、長年築き上げてきた組織を変革することは容易ではありません。そこで、将来的に中央省庁や自治体において活躍する未来の人材の育成に関わり、同時に女性の活躍推進といった側面にも携わりながら、最終的には公共政策に対し価値を創出していきたいと考えています。
山口
PSチームの他のメンバーの方も、社会貢献したいという想いを持つ方が多いのでしょうか。
水野様
そうですね。社会課題の解決と言うと、理想主義を追い求めているようなふわふわとした印象を受けるかもしれません。しかしPSチームは、地に足を付けて現実的な「解」につなげていく力がとても強い組織だと思います。
例えば、一つの社会課題に対して、自分たちに何ができるのか掘り下げていき、そこから民間企業を支援している他部門とつなげていったり、PSチーム内にEducation Initiativeという「教育」政策専門のチームを組成して「教育」ビジネスを生み出すムーブメントにつなげていったりと、決して理想を語るだけではなく、細部に落とし込むまで着実にやり遂げる文化が醸成されています。これがPSチームの強さだと思っています。
上杉様
私も同じ意見です。大阪オフィスに限らず、PSチームには、社会課題の解決に対して強い想いを持っている方が非常に多く在籍しています。それを実感したのが今年（2023年）5月、6月に開かれた1泊2日の社会課題体感フィールドスタディ研修でのことです。岐阜と岡山の2箇所に分かれて各30人のメンバーが参加したのですが、そこで社会課題の解決に向けて「自分が思うありたい社会は何なのか、その社会の実現に向けてPwCコンサルティングのPSチームの一員として何に取り組むのか」と皆で話し合う機会があったのです。その際、改めて社会課題に対する意識の高いメンバーが集まっている組織だと再認識しました。
「中央省庁」「地方自治体」両者の案件を通してシナジーを生み出す
山口
PSチームでは、今後さらに地方オフィスの採用を強化していきたいと伺いました。それは地方での案件ニーズが伸びているといった背景があるのでしょうか。
菅村様
そうですね。特に地方では、デジタル庁が掲げる「自治体DX」絡みの案件が増えています。PSチームでは、2022年から本格的に地方自治体のDX案件を受注しており、かつPwCコンサルティングとしても地方自治体の案件についてはビジネスチャンスだと捉えています。
また、地方自治体というのは、公共サービスの最前線であり、最も市民の反応が分かる窓口でもあります。PwCコンサルティングとしては、中央省庁の支援を行う上で地方自治体の反応もしっかりと知る必要があると考えています。
山口
中央省庁と地方自治体の案件を両軸で行うことで、そこでシナジーを生み出し、よりよい提案につなげていくということでしょうか。
菅村様
その通りです。中央省庁と地方自治体、どちらかに偏るのではなく、両方の知見を知り得ていることが我々の価値であり、そこを評価していただくことが多いです。
水野様
大阪オフィスのメンバーが中央省庁のプロジェクトに取り組む意義について補足させていただくと、中央省庁のプロジェクトでは、東京だけで完結する案件には限りがあり、地方部局である教育委員会や経済産業局と連携して全国規模で活動する案件が増えているように感じます。そうした際に、東京にいるメンバーだけでなく、関東と関西といったように地域で役割分担ができれば、クライアントとの対面でのコミュニケーションもより柔軟になると考えています。言い換えると、PwCコンサルティングでは、地方メンバーも含めて中央省庁のプロジェクトにチャレンジできるというのも強みだと思いますね。
山口
中央省庁、地方自治体両者の案件に関わられていると伺いましたが、実際に今ご担当されている業務内容について教えていただけますか。
菅村様
現在は、主に政令市の標準化システム移行プロジェクトに携わっています。このプロジェクトは、国のDX施策に基づいて、2025年度末までに移行を進める必要があります。現在私は、DXプロジェクト全体をとりまとめている部署の支援に入り、計画策定やシステム移行を担当する部署との連携などのサポートを務めています。
山口
DX推進を担う中枢と現場に近いところの両側でご支援されていらっしゃるとのことですが、事業を行う上での難しさについても教えていただけますか。
菅村様
それぞれの立場があるため難しさはありますね。例えば、システム導入支援を進めていく立場では、期限内により安全に、より確実にシステム移行を完了させることが主要な目的です。一方で、プロジェクト全体をとりまとめる立場では、デジタル庁との連携や、市全体のDX推進など、より広範囲な視野を持って進めていくため、そこで「もっとこうした方がいいのでは」といった要求も出てくるのです。こういった場面において、どのように折り合いをつけていくか。現実的な着地点を見ながら課題解決に向けて進めていくことが我々の役目であり、やりがいを感じるところでもあります。
山口
水野様はいかがですか。
水野様
私も現在、中央省庁そして地方自治体両者の案件に携わっています。まずは中央省庁の案件で、教員の働き方改革をテーマとした事業です。全国数十校を対象に働き方改革の伴走支援をしていくプロジェクトで、私は主に成果指標を活用した分析を行っています。
もう1つは、地方自治体の教育委員会から委託された案件です。学力データの集約と分析を行い、学校教育の質の向上に向けた具体的な施策につなげるサポートをしています。どちらの案件も共通して「伴走支援」というアプローチでプロジェクトに関与していますね。
昨年はフェムテック事業でも伴走型の実証支援を行いましたが、今年も現在の業務と並行しながらフェムテック分野での取り組みも進めていきたいと考えています。
山口
上杉様はいかがですか。
上杉様
現在私は、とある公的機関の業務システムのリプレイスにあたり、さまざまな支援をしています。これまで行政職員として培ってきた経験を活かし、クライアントの事情を踏まえ、クライアントの立場に立ったアドバイスや支援を行っています。
関西から東京の案件にも関われる自由さが魅力
山口
そういったマーケット環境の中、PSチームの具体的な採用方針についてお聞かせいただけますか。
菅村様
今まで関西や九州オフィスのPSチームでは、デジタルに特化した人材の採用に力を入れていました。しかし、前述の通り、地方の案件は多様化しています。そういった背景から、現在ではケイパビリティをデジタルに特化せず採用していきたいと考えています。
山口
直近で地方のオフィスに転職された方は、どのような点が入社の決め手になったのでしょうか。
菅村様
PwCコンサルティングでは、場所を問わずコンサルティング業務に従事できる点だと聞いていますね。もちろん、すべてではないと思いますが、例えば大手コンサルティングファームにいた方が、ご家族の都合で東京から福岡へ移住しなければならず、異動先でも東京と同様の仕事を志望されたそうです。ところが福岡の拠点では、BPOといった特定の業務しか携わることができなかったため、それを理由に「PwCコンサルティングに転職をした」という方もいました。「地理的な制限がない」という理由でPwCコンサルティングを選ばれる方が多いようです。
山口
アサインメント面での魅力が入社のきっかけになったのですね。アサイメントの方針について詳しく教えていただけますか。
菅村様
大阪のメンバーであれば、地元の自治体に貢献したいと思うことは当然です。そのため基本は、メンバーのニーズに応える形でアサインされます。一方で、キャリアの幅を広げるために、PSチームではあえて若手に中央省庁の案件を勧めているのも事実です。PSチームでは、個人の希望とキャリアの構築、両面のバランスを考慮してアサインしています。
山口
先ほど、PSチームでは今期からデジタルというケイパビリティに限定せず採用に取り組んでいるというお話がありました。採用の観点で重視しているポイントについて、ディレクターとしてチームをリードされる谷井様は具体的にどのようなことを仰っているのでしょうか。
菅村様
谷井が見ているのは2点です。1つは、ビジネスやコンサルタントとしてのコアスキルがあるかという点。もう1つは、即戦力になるような専門性があるかという点。もちろん、この2つを満たしていれば申し分ないのですが、どちらか1つを満たしている、もしくはどちらか1つにポテンシャルがあれば、基本は採用の候補に上がります。
例えば、コンサルティング経験はないけれど、大学を卒業してから長く自治体に関わっている方は、即戦力となる専門性があります。その場合は、入社後にコンサルティングに必要な説明の仕方や、合意形成の仕方などのスキルを身に付けていただければ充分に活躍いただけるかと思います。また、PwCコンサルティングでは、チームで働くことを何よりも大事にしているため、面接の段階で「一緒に働きたいか」「チームワークを持ってできるか」といった観点も重視しています。
山口
PSチームが求める「人物像」についても教えていただけますか。
菅村様
建前ではなく、本音でぶつかって来てくれる方でしょうか。採用面談はあくまでもマッチングの場であるため、思っていることや感じていることを素直に話してほしいと考えています。たとえまだはっきりと考えがまとまっていなくても、「自分はこういう仕事がしたい」というビジョンを持っている方を求めていますね。
山口
水野様はどのような方に入社して欲しいとお考えですか。
水野様
周りの人の熱意を応援する情熱のある方でしょうか。コンサルタントというと冷静な側面にフォーカスされがちですが、私が本当に大事なのは情熱の方だと思っています。私たちはクライアントと共に社会課題の解決に向けてプロジェクトを進めていきます。そのため、クライアントが熱意を持っていることに対して真摯に伴走支援できる人と一緒に働きたいですね。
山口
上杉様はどのような方に入社して欲しいでしょうか。
上杉様
PwCコンサルティングには、もともと思いやりを持って相手のために行動し、チームとして大きな成果を出していくというカルチャーが根付いていると思います。そして、様々な社会課題と向き合うクライアントに対して我々が高いパフォーマンスを発揮することで、クライアントが抱える課題の解決に貢献できれば、それが日本社会全体にとってより良い未来にもつながります。そのため一緒に働く人も、こうした思いやりを持って助け合うカルチャーを受け継いでくれる方がいいですね。
「権限移譲」「お互いを認め合う風土」が組織のカルチャー
山口
皆さまが考えるPSチームのカルチャー面での魅力はどこでしょうか。
菅村様
パートナーが積極的に動いてくれるところです。例えば、私が「こういうことがしたいから、クライアントとのミーティングに一緒に来てくれませんか？」と声をかける前に、パートナーの方から「その現場へ行きます」と言ってくれる。そして、現場が動きやすいようにと、クライアントの上位層とのつながりを作ってくれるのですね。そういった背景もあり、PSチームの意思決定は速いと感じています。
上杉様
同じく、上位層との距離の近さが魅力だと感じます。普段からチームをリードするパートナーやディレクターが頻繁に1on1ミーティングを開いてくれ、その中で日々の業務の状況だけでなく、「これからどういう仕事をしていきたいか」「PwCコンサルティング以外のフィールドも含めて、どういったキャリアをつくっていきたいのか」という話もよくしてもらえます。さらに、「今は、こういう経験を積んだ方が将来のキャリアの幅が広がるのでは」という提案もしてくれるのですね。とてもためになりますし、パフォーマンスを高めてチームのために頑張りたいという想いをより強く持つことができます。
山口
1on1では、PwCコンサルティング以外の可能性も含めてお話ができるとのことですが、PSチームではそういったカルチャーが当たり前のように根付いているということでしょうか。
水野様
そうだと思います。私自身は、普段あまりパートナーとのやり取りは多くないのですが、その分、ジョブマネ―ジャーであるシニアマネージャーと密に連携しており、非常に軽いフットワークでいろいろなジョブにチャレンジするように応援してくれます。コーチとの1on1等も含めて、大きなキャリアを目指すにあたってどういう視点を持ってチャレンジしていけばいいのかざっくばらんに話ができるカルチャーはあると思いますね。
山口
他にはどのような魅力がありますか。
上杉様
お互いを認め合うカルチャーがありますね。自分が意見を出した時に、「その考えもあるよね。いいよね」というリアクションをまずしてもらえます。入社してまだ間もないですが、オープンで柔らかい雰囲気の人が多い印象です。
山口
菅村様は、PSチームのカルチャーをどのように感じていますか。
菅村様
メンバーのバックグラウンドに非常に多様性がある組織だと思いますね。大阪オフィスには地方公務員出身者、SIer出身者、金融機関出身者、同業のコンサルティングファーム出身者などがいます。だからこそ、どういう風にチームを組成していこうか、どうやって人を育てていこうかといったところは、常に上位層が考えてくれていると非常に感じますね。
山口
水野様はいかがですか。
水野様
地理的な制約によるコミュニケーションの不足がほぼないところがすごいと思います。PCさえあれば、チャットでどの部署とも、海外のメンバーとさえも気軽にやり取りができます。チャットの文章だけで、自分の伝えたいことが伝えられて、なおかつ相手の伝えたいことを受け取ることができる。そういったメンバーが揃っているからこそコミュニケーションがスムーズなのだと思いますね。
出社もリモートも自由、家庭の状況に合わせた働き方が可能
山口
ワークライフバランスの観点も含め、現在の働き方について教えていただけますか。
菅村様
これまでいろいろなパターンのプロジェクトを経験してきましたが、例えば東京の案件では、平日ホテルに滞在してクライアントのオフィスに行き、休日に大阪へ戻ってくるという案件もありましたし、すべてリモートで実施することもありました。現在は、基本的にリモートで行いながら、必要に応じてクライアントを訪問するというスタイルです。出社自体は強制されていないため、同じプロジェクト内でも、例えば自宅に環境が整っていなかったり、家族がいる場で仕事がしづらかったりするメンバーは基本出社しています。
山口
個々の状況に合わせて柔軟にアサイン時から調整をされているということですね。
水野様
そうですね。私の場合は、ほぼフルリモートで、月に1〜2回程度、学校等の実証先へ足を運んでいます。前述の通り、リモートでも地理的な制約は感じていません。また、私は今、2歳の子どもがおり、保育園の送り迎えがあるのですが、それに合わせて自分自身で時間を調整することが可能ですし、「子どもの寝かしつけが終わってから仕事をしよう」といったように柔軟に働くことが可能です。
そもそもPwCコンサルティングには、育児都合で業務を調整することに対し、嫌な顔をする人がまずいません。一方で、育児をしているからといって責任ある仕事が制限されることもありません。もちろん、コーチやジョブマネージャーとの対話の中で、こちらから主体的に働き方を調整しに行くことが必要です。しかしそれさえできれば、自分がやりたいと思っている仕事に、自分がやりたいと思う役割で関わり続けることができる。私自身、地理的にもワークライフバランスの面でも制約がありますが、各プロジェクトでは裁量を持ちながら働かせてもらっています。
上杉様
私は今、週4日は在宅勤務で、週1日出張やオフィスに行くというバランスで仕事をしています。また、在宅の時も頻繁にチャットやWeb会議で意見交換をしたり、上司に相談したりしていますので、今のところ働き方で困っていることや不満はなく、むしろ日々の通勤時間が少なくて満足しています。
山口
案件に携わる期間や、一人当たりの案件数についてはいかがですか。
水野様
non-IT系の案件とIT系の案件で異なることが多いです。non-IT系では金額規模が大きくない案件が多く、プロジェクト単位でみると、1人をフルアサインすることが難しい場合があります。そのため、兼務となることが少なくありません。また、アサイン期間は年度末までとなるのが一般的です。
山口
IT系の案件ではいかがですか。
菅村様
IT系は金額規模が大きな案件が多いので、非管理職のメンバーについては、兼務することは少ないです。一方、アサイン期間は、複数年に跨るケースもあるため、本人のキャリアやモチベーションについてコーチやジョブマネージャーと相談しながら、継続アサインを決めていきます。
充実した研修内容とキャッチアップ体制
山口
続いて、入社後の教育や研修についてお伺いしたいと思っています。研修のスケジュールや内容について具体的に教えていただけますか。
上杉様
私の場合は、中途入社で、かつコンサルタントは未経験でしたので、そういったメンバーを対象とした1ヶ月間の研修をオンラインで受けました。最初の3〜4日間は、会社の方針などの話があり、残りの期間はコンサルタントのベーシックスキル研修となります。議事録作成から仮想クライアントを設定したケースワークまで、様々なものがありました。その中では所属に関係なく、他部門のコンサルタントとチームを組んで議論をしたり、作業を共にしたりするので、部門を超えた横のつながりが生まれていきました。
山口
業務で必要とされるITスキルなども、日進月歩で新しいものが求められると思うのですが、社内の研修も含めてどのようにキャッチアップをされていますか。
上杉様
クラウドベンダーの認定資格など必要な資格を取得するために、会社がサブスク型プログラムとして用意してくれている社外のオンライン講座を利用したり、TIPSをまとめた社内サイトを参考にしたりしました。他には資格取得に向けて気の合う仲間とチャットルームをつくり、お互いに情報交換しながら取り組んでいます。
山口
最後に、PSチームに興味をお持ちの方へメッセージをいただければと思います。
菅村様
PSチームには、メンバーの成長を後押ししてくれる人たちが多くいます。例えば、「自分は〇〇がやりたい」と言った時に、一方的に「会社の方針と違うから」と否定されるのではなく、会社の方針を含めて「どうしたら実現できるか」具体的な提案や助言をしてもらえるんですね。このような環境なので、「やりたいこと」を持つ人にとってはチャレンジしがいのある環境だと思います。
水野様
この仕事は入口も出口も無限の可能性があると考えています。もしも今、「私にコンサルができるのか」と迷っている人でも、私たちの取り組みに少しでも興味を持っていただけたら、ぜひ検討してほしいです。また、今の時点で「この職についたとして将来的に何になれるのか」という明確なビジョンが見えなくても、入った先の縁をつないでいくことで道は広がっていくものです。勇気を持って飛び込んでいただければと思います。
上杉様
自分自身が成長しながら、同時に社会課題の解決に貢献できるのが、私たちPSチームの魅力です。社会課題の解決に意欲のある皆さんと一緒に働けることを心待ちにしています。
